【不労所得】権利にお金を稼いでもらう

権利から不労所得を得る方法

お金

不労所得シリーズの中で一番難易度が高いが、一番効率的なのが「権利」にお金を稼いでもらうというものです。



 

不労所得を著作権で得る

著作権とは著作物を財産として保有して使用や複製を独占できる権利です。権利が続く期間は、著作者の死後50年までが原則とされています。著作権の対象となる著作物には書物、音楽、絵画、建築、コンピュータプログラムなどがあります。

つまりこれらの著作物を製作して他人に使用許諾を与えることで対価(印税)を得れば、生きている間はもちろん死後50年間も不労所得を得ることが可能ということです。

それなら本を書いたり、音楽を作ったりして印税生活を送りましょう、ということになるのですが、現実にはそう甘くありません。ですが、全く不可能かというとそうでもなく、一定数の方が「作家」として生計を立てていますし、書店など行きますと出版されている本は数多く存在し、つまりその数だけ著作権者がいる、ということです。

要はどうやってその道に入るか、入った後続けていけるか、ということです。続けていくのは多分に本人の特性と努力によるものですが、ここでのその道への入り方について簡単にまとめます。

アパート経営成功の「鍵」がココにある!【失敗しないアパート経営セミナー】

 

本を出版する

本を出版する方法は商業出版と自費出版があります。また最近はアマゾンのKDPやPODという第3の方法も出てきました。商業出版の場合、出版にかかる費用は出版社が負担します。そして出版部数または売上部数に応じて5-15%の印税が作家に支払われます。自費出版では数十万円から数百万円の費用を作家が負担することになります。

商業出版は当然にハードルが高いと言われます。出版社も商売ですから儲かりそうも無い本は出版しません。ましてや最近というか将来も出版業界の見通しは暗く、書店が相次いで閉店している現状ですから、特に紙の書籍を商業出版するのは難しいでしょう。よほどのコネが無いかぎり出版社に原稿や企画をいきなり持ち込んでも無視されるのがおちです。

ですが、諦めるのは早いです。あのハリーポッターでさえ12社もの出版社がボツ企画にしたそうなので、何が当たるか分かりません。自分を信じて進みましょう。

また、商業出版されている方を見ていますと、ブログを通じて書いたものを公にし、出版社の編集者に見つけてもらったというパターンが多いようです。ブログはアウトプットの場として最適ですので、まずは文章を書く力をつけるためにもブログを書いてみることをお勧めします。

ビジネス書や自己啓発書ではなく、小説やミステリーの分野であれば、文芸誌の新人賞に応募したり、小説投稿サイトに出してみたりして編集者の目にとまるという手もあります。


 

第3の出版方法。アマゾンのKDP

アマゾンのキンドル(Amazon Kindle)の登場によって、電子書籍が一気に普及しました。私も最近ではもっぱらキンドルで読書するようになり、読書量が増えました。一般の傾向としても、今後は読書は電子書籍がメインで、特別な理由がある場合だけ紙の本を取得する、ということになるでしょう。

従ってむしろ電子書籍を第一に考えるべきです。電子書籍が売れることで注目されて紙の書籍を出版というパターンもあります。

キンドルにはKDP (Kindle Direct Publishing)という出版の方法があります。自分で原稿と表紙のイメージを用意したら、即電子書籍の出版・販売が可能という古くからの出版業界をぶち壊すシステムです。ググるとやり方が出てきますが、非常に簡単です。

私もこちらで紹介しているとおり、2冊の本をKDPから出しています。KDPの場合アマゾンに独占販売を認めると印税が70%、認めなくても35%という紙の本に比べて高率になっており、作家としては魅力的です。また、アマゾンの圧倒的な集客力がありますので、相当ニッチな内容でも検索で引っかかって売れていくということが期待できます。英語で本を書けば海外のアマゾンでも販売でき、市場が一気に広がります。

ご自身の分野についてビジネス書や自己啓発書を書いたのでれば、KDPを最初の発表の場として活用することをお勧めします。以下のクイックスタートガイドが無料で読めますので、ぜひどうぞ。

KDPで出した本を使ってセルフブランディングするという手法もあります。ブログやセミナーなどで「本を書いている」ということをアピールして、自分自身の価値を高めるために使うということです。不労所得とは話が脱線しますが、セルフブランディングが目的であれば1円などの価格設定にして世間に自分のことを知ってもらう戦略もアリです。

 

第3の出版方法。アマゾンのPOD

あまり知られていませんが、アマゾンにはもう一つPOD (Print On Demand)という出版方法もあります。簡単に言うと、本の受注生産です。アマゾンのサイトで注文が入ったら、紙の本を印刷・製本して購入者に届ける、というものです。

KDPではあくまで電子書籍の世界ですが、色々な理由でやっぱり紙の本が必要、ということがあります。例えば、絵本のような子供向けであれば紙のほうが良いということがありますし、セルフブランディング目的でセミナー受講者に本を配りたいとか会場で手売りしたい、とかそういう場合です。

PODは作家にとって非常に使い勝手が良いのですが、残念ながら日本ではPOD業者のみが利用できるシステムで、個人での利用はできません。従って、MyISBNNext PublishingなどのPOD業者を利用するということになります。

MyISBNでは初期費用4980円を支払い、書籍データを提供すれば、アマゾンからPOD販売が可能となります。印税は10%となっており、90%はアマゾンとMyISBNが手数料としてとる仕組みになっています。Next Publishingの場合、初期費用無料、印税は15-20%程度となっているようです。(最新の情報は各社のサイトよりご確認ください)



 

まだまだ出てくる新しい出版方法

「書籍」としての体裁に拘らないのであれば、データとして例えばPDF形式のままデジタルコンテンツを販売する、という手もあります。BoothBaseといったネットショップサイトでは、このようなデジタルコンテンツを販売することが可能です。

私もBaseのショップを開いて、こちらのように書籍をデジタルコンテンツとして販売しています。デジタルコンテンツも一度作ってしまえば、繰り返し販売されて不労所得を実現できるものです。アマゾンほどの集客力は無いのが欠点ですが、これから新しい展開が考えられるアプローチです。


不労所得を特許権で得る

もしあなたが発明をしたなら、その発明を特許に変えて、特許権を使って不労所得を得ることができます。ここでいう発明とは特にハイテクである必要はなく、ローテクな日常のちょっとした不具合を改善するもので良いのです。

よくテレビ番組で見かけるように、キッチン雑貨や掃除用具の類で、こういうものが欲しかったのだっ!という便利グッズを発明して特許権の申請をしましょう。特許を取得したら事業者に売り込んで権利をお金に代えることができます。

特許も市場原理が働くので内容が良ければより高い値段がつきます。多くの場合は、契約時の一時金(契約料)と特許権使用料として商品出荷価格の3~5%程度が支払われます。ただし、特許の登録を受けると「特許料」を毎年特許庁に支払う必要があります。このためうっかりすると赤字という可能性もあるのです。

ですが、ヒットすれば大きいのも事実で、特許収入だけで暮らせる人もいます。まずは毎日の生活のなかで気づきを記録することから始めてみましょう。

以上、権利から不労所得を得る方法、という話題でした。こちらの話題については書籍「寝ながら稼ぐ121の方法」にも詳しいです。ぜひ、どうぞ。(画像をクリックするとアマゾンのページに移ります)

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【不労所得】不動産にお金を稼いでもらう

不労所得を不動産で得る方法

お金

不労所得を得る方法のもっとも古典的な方法が不動産にお金を稼いでもらうというものです。古来から土地・建物持ちは強いのです。不動産さえあれば現金を生み出してくれます。その代わり固定資産税という足かせをはめられますが、それを上回るキャッシュを得ることは可能です。ここでは不動産を有効活用する方法について説明します。



 

大家さんになって不労所得を得る

不動産投資の王道といえば、大家さんになることです。最近ではサラリーマンが銀行から借金して(勤め先の会社の信用をつかって)、マンションや中古アパートを購入し、賃貸に出すことで収入を得るというやり方が流行っています。

賃料収入からローン返済を差し引いた残りが儲けになります。5棟10室基準といって、1軒屋なら5軒、アパートなら10室程度もって大家さんになると事業として行なっているレベルとして税務署から認めてもらえます(結果、青色申告の優遇が増えます)。実際にアパートをいくつも所有しているサラリーマンの方もいます。

当然ながら少子化・高齢化のおり、こういった賃貸用不動産への投資はリスクを伴います。ニュース等でもサブリース物件の問題や「かぼちゃの馬車」問題など詐欺まがいの事案が頻繁に話題にあがっていますね。

実際に大家さんになって成功するには、かなりの情報収集と勉強が必要です。業者の誘いに乗ってその通り儲かるとかまず無いでしょう。では、どうやって情報収集と勉強したらよいのか?



 

「楽待」で投資用不動産を探す

書籍などもたくさん出ていますが、私がオススメするのは【楽待】(らくまち)というサイトです。このサイトは東証一部上場のファーストロジックという会社が運営している、投資用不動産物件の売買仲介サイトです。こちらのサイトには物件情報以外に大家さん向けの情報や現役大家さんが書いているブログが掲載されており、リアルな情報を収集・学ぶことができます

投資用不動産というのはこれまでは不動産屋さん同士で売買してしまうことが多く(本当に儲かる物件は人に紹介しないから)、なかなか一般の人が目にしない話だったのですが、この楽待がそこに風穴を開けたような形になっています。

不動産投資の楽待
https://www.rakumachi.jp/

 

不動産投資セミナー

また、様々な会社が不動産投資セミナーを開催しています。一例として株式会社PRESIのセミナーを紹介します。低価格の物件で伸びているところです。よろしければ下記から参加をご検討ください。

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「一口大家」という資産投資の選択肢

いきなりマンションやアパートの大家さんはリスクが大きすぎるという場合には、株式会社クレアスライフが提供している「一口大家」というものがあります。1口50万円で都心のマンション1室の共有持分を購入し、購入した共有持分をクレアスライフに賃貸することで、クレアスライフから賃貸利益を受け取るという資産運用です。

5年間の運用期間で実績ベースで年利2.2%の利回りがあり、5年後にクレアスライフが共有持分を買い取ってくれます。マンションの価格が下がっても20%までであれば元本割れはしないとされています。なかなか堅実な資産運用です。興味がある方は下記から資料請求してみてください。

50万円からはじめる資産運用


以上、不動産で不労所得を得る方法という話題でした。他にも不労所得の方法を探したい方は、こちらの書籍「寝ながら稼ぐ121の方法」もおススメです。(画像をクリックするとアマゾンのページに移ります)

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【不労所得】人に働いてもらって稼ぐ方法

人に働いてもらって不労所得を得よう




不労所得を実現するためには、人に働いてもらうという方法があります。額に汗して働くことは美しいことかもしれませんが、そうではなくて他の人にお願いして働いて頂き、その利益の一部を頂戴する、という考え方です。とはいえ、奴隷制度の時代ではありませんので、お金を出すなりリスクを取るなりして、そのギブに対する見返りをテイクする、ということになります。

ビジネスのオーナーになる

「人に働いてもらう」の第一はビジネスのオーナーになることです。もっとも簡単な方法は株式会社の株式をお金を払って取得すれば、あなたはその会社(の一部)のオーナーです。働くことはその会社の役員・従業員に任せて、その事業から生じる利益を頂くことができます。

その会社の当期純利益(税引き後の利益)は、原則としてオーナーのものです。売上から債権者への支払いや役員・従業員への給料、税金を引いた残りがオーナーのものです。事情によりオーナーに払わずに会社に留保することがあります(これを留保金といいます)が、これもオーナーのものです。よく「留保金は埋蔵金。吐き出させろ!」などという乱暴な話がありますが、そもそも株主のお金なのです。

当期純利益から配当を受けることで、「人に働いてもらう」が実現したことになります。実際、配当収入だけで暮らしているという人もいます。うらやましいですね。

もう一つの方法は、よく芸能人がレストランのオーナーになったりする、あれです。上場株式会社の株主に比べればリスクが格段に大きいですが、レストランなどお店を開業したいしたい人に出資して営業してもらい、その利益から一部頂戴する、ということで「人に働いてもらう」を実現しています。

最初にかなりまとまった金額が必要ですし、油断するとお金を持ち逃げされたりして、ハイリスクですが、当たればハイリターンです。まあ、ギャンブルです。

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会社を買収する

まったく一から新しい事業を始めるよりは、すでにある事業を買ってきた方が効率が良いという考え方があります。すでに営業している事業であれば、リソース(人・物・金)がそこに存在しており、また顧客・取引先もすでにあるわけなので、手っ取り早いです。

会社の売買なんてあるのか?というとあります。しかも、最近ではサラリーマンなど個人でも会社を買収できる機会が広がってきています。会社売買の仲介を行う公的な機関や事業者が存在しており、値段も数百万円からと新車一台買うくらいの金額で会社を買うことができます。

各自治体の「事業引継ぎセンター」にはそういった小規模の会社売買案件が集まっています。例えば、埼玉県の場合でれば、こちらが受付窓口になっています。お住まいの自治体について調べてみてください。

埼玉県事業引継ぎ支援センター
http://www.saitamacci.or.jp/management/handing.asp

やや大きな案件でれば、法的な手続きなど難易度が上がってきますので、下記のような業者に相談することをオススメします。

完全成功報酬制のM&A仲介会社インテグループ(無料相談をご利用ください


この背景には会社の後継者不足が大きくあります。そこそこうまくいっている会社だけど、会社経営ができるほどの後継者がいないので、廃業するくらいなら人に売りたいという人がいるのです。または、創業者として成功したので早期リタイアしたい、よって会社を売りたいという人もいます。

いくら安いといってもまとまった金額です。会社を買う場合には税理士など第三者の専門家に入ってもらって、その会社の財務状態・成長性など冷静に評価していから判断する必要があります

また経営者になって忙しくなってしまっては、「不労所得」でなくなり本末転倒です。不労所得のスタンスを維持できるかどうか、もポイントですね。


金貸しになる

金貸しとは人にお金を貸して、その人に働いてもらい、儲かったら利子をつけて返してもらう、というものです。人にお金を貸すこと自体はその人の自由ですが、それを仕事として行うには貸金業法の登録を受ける必要があり、個人が簡単にできる話ではありません。

ところが最近は「ソーシャル・レンディング」というインターネット上のサイトを通じて借りたい人と貸したい人をマッチングするサービスがあり、個人でも金貸しになれる道ができてきました。ただし、まだまだ黎明期であり、制度が後追いしており、リスクも高いことから慎重さが求められます

不労所得の実現という訳には行かないでしょうが、余裕資金の投資先としてはアリだと思います。興味がある方は、「SBIソーシャルレンディング」や「クラウドクレジット」が大手ですので、下記からご検討ください。

SBIソーシャルレンディング
https://www.sbi-sociallending.jp/

クラウドクレジット

サイトを買う

当ブログでも採用しているのですが、「アフィリエイト」は不労所得を実現するひとつの方法です。ただし、不労所得となるのは安定したアクセス(PV)を獲得できるようになってからの話で、アフィリエイト用のウェブサイトを立ち上げたとしても、なかなかアクセスを集めることは簡単ではありません。

私も経験していますが、最初は何を書いても全く見向きもされず、報酬など何も発生しない時期が続きます。まさに不労どころか苦行そのものです。アフィリエイトで成功されている多くの方がそうであるように、じっと我慢してノウハウの積み重ねとPDCAサイクルの回転を続けることで、徐々に立ち上がりようやく稼げるようになります。

ですが、そういう苦行は避けて通りたいと考えるなら、既に確立した多くのPVを持っているサイトを買ってしまう、という手があります。稼げるサイトを売る人なんているの?と思うかもしれませんが、たくさんいます。というか最初から売り抜ける(Exitするとも言う)目的でサイトを育てている人もいます。そういう人たちから数十万円程度でサイトを丸ごと買うことができるのです。

サイト売買については、【サイト売買Z】がお勧めです。興味がある方は以下よりご参照ください。

サイト売買Z

様々なアウトソーシング

何でも自分でやる、という時代は終わりました。自分でやったらX時間かかるから時給換算でXXXX円かかる、人に頼んだらXXXX円で出来る。それなら、人に頼もう、という発想が大事です。特に繰り返し発生するタスクは人に頼んだほうが安いという場合があります。

こういう発想ができず、何でも自分でやらないと気がすまない、というタイプは時間を無駄に過ごし、その時給相当額をどぶに捨てています。人にタスクをお願いして自分でやらないことで、人に働いてもらって差額を得するのです。

例えば出張の手配や旅費精算その他の経理のような定型繰り返し業務はオンラインアシスタントサービスにアウトソーシングした方が安く済む可能性があります。下記の【フジ子さん】ようなオンラインアシスタントサービスを活用して、自分の代わりに働いてもらうことであなた自身が働かないことが可能です。

必要なとき必要なだけ仕事を頼めるオンラインアシスタント【フジ子さん】(無料トライアルがあります


また家事も避けては通れないのに時間がかかるものです。以下の【CaSy】(カジー)のような低価格で安心な家事代行サービスの活用を検討してみてはいかがでしょうか。

いつでもどこでも簡単予約!家事代行サービス【CaSy】


以上、不労所得獲得のために人に働いてもらう、という話題でした。こちらのベストセラーも参考になりますよ。(画像をクリックするとアマゾンのページに移ります)

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【暇つぶし】必殺シリーズを見放題で全部見たいならU-NEXT




必殺シリーズが好き

必殺仕事人に代表される必殺シリーズが好きでたまに無性に見たくなります。なぜそんなに好きなのかというと、勧善懲悪でないところが良いのです。どちらかが圧倒的な「善」でどちらかが一方的な「悪」という、ハリウッド映画のような分かりやすい設定でないところが良いと思う。なにせお金をもらって人を殺すことで恨みを晴らす、というお話です。こういったストーリーラインのものは日本はもちろん諸外国でも見当たらない気がします。大抵は圧制に苦しむ弱い市民が正々堂々為政者と戦うという流れではないでしょうか。

中村主水を中心とした様々なキャラクターとその「殺し方」がいろいろおもしろいという、若干不謹慎ではりますが、そこが見所と思うわけです。特に自分が好きなのは「新・必殺仕置人」です。Wikipediaによれば1977年の作品で41話も製作されています。1時間もののドラマが41話・・・今では考えられませんね。

この作品には「寅の会」の首領として元阪神タイガースの藤村富美男さんが起用されていたり、「死神」役で河原崎健三さんのほか、日野正平さん、中尾ミエさん、そしてなんといっても「念仏の鉄」役の山崎努さんなど個性的な面々が揃っています。山崎努さんなどいまだに別のドラマや映画で見かけても「念仏の鉄だ!」と思ってしまうくらい強烈な印象でした。

今では考えられないですが、自分の記憶では山崎努さんが耳にピアスをしていたり、日野正平さんが沢田研二さんの歌を鼻歌で歌ってしまったり、時代考証がめちゃくちゃで、そんなことが関係なかった当時のテレビ製作の自由さも好きです。

 

U-NEXTがお勧め

そんなわけでまた必殺シリーズを見てみたいと思うのですが、どうやって?というのが問題となります。以前はツタヤからDVDをレンタルしたりしていたのですが、最近はもっぱら、「無料トライアル実施中!<U-NEXT>です。

 

その理由は

最近では動画配信サービスが数々出てきていますが、自分が調べた限りでは必殺シリーズが全部見られるのはU-NEXTだけです。しかも、必殺シリーズは「見放題作品」が多いので、月額利用料1,990円(税抜)を払うと好きなだけ視聴することができます(*)。

この1,990円には1,200円分のポイントが含まれていて、新作などはこのポイントを使って別途有料のコンテンツを買うこともできます。また4アカウントまで作れますので、家族で共有すれば実質500円程度になりますね。

マルチデバイス対応、ダウンロードも可能なので、必殺シリーズをダウンロードしてネットワークがオフラインの場所で視聴することもできます。長旅の暇つぶしには最適ですね。

 

安心の無料トライアル

今なら31日間無料トライアル実施中です(※)。無料体験期間中に退会すれば課金はされません。時間と根性があれば無料で「新・必殺仕置人」全41話制覇も可能かも。よろしければ下記より無料トライアルにご登録ください。

※ 本ページの情報は2018年11月時点のものです。最新の配信状況は U-NEXTサイトにてご確認ください。

 

【不労所得】お金にお金を稼いでもらう

(比較的安全に)お金にお金を稼いでもらう方法

「不労所得」にはいろいろなやり方があります。そのひとつは「お金にお金を稼いでもらう」というものです。


投資と投機の違いを知ろう

お金はただ置いておいても増えることはありません(後述しますが減ることはあります)。ですが、お金を誰かに預けると増えて返ってくることがあります。これが広義の投資です。人にお金を貸して利子がついて返ってくるとか、銀行に預金して利子がついて返ってくるとか、そいういうことです。ひょっとすると返って来ない確率もそれなりにありますので、その確率の大きさによって利子の大小が決まります。

この確率の大きさのことをリスクといいます。ハイリスク・ハイリターンとはお金が返ってくる確率が小さければ(リスクが高ければ)、たくさんの利子が付く(リターンが大きい)という意味です。逆にリスクが小さければ、リターンも小さくなります。これがローリスク・ローリターンです。

従って、誰にお金を預ければ、自分にとってちょうど良いリスクとリターンのバランスになるのか?ということが問題になります。

もし、あなたが手っ取り早く大金を手にしたいと思うなら、ハイリスク・ハイリターンを採用するでしょう。そういうお金の預け方を投機といいます。投機はお金が返って来ない確率が大きいですので、ギャンブルと一緒です。先日の報道で日本のパチンコ市場は19兆円(世界のカジノ市場は18兆円なのに)とありましたが、これは全部投機です。勝つかもしれないし、負けるかもしれない。預けたお金が返って来ないかもしれないけど、まあいいか。そうして胴元が確実に儲かるシステムになっています。

そういう意味ではデイトレ、FXも投機に近いでしょう。株価や為替の値動きはインサイダーでもなければ、誰にも予想がつきません。チャートを使った様々な手法も最終的にはギャンブル的な「当たるも八卦、はずれるも八卦」の世界です。一日中ネットを監視して情報収集したとしても、機関投資家のコンピューターが行うアルゴリズムを使った自動売買には適わないです。それゆえに個人投資家はしばしば「イナゴ」と呼ばれたりします。もちろん中にはヒーローのような勝負師がいて大成功したりしている訳ですが、一般人に横展開できるような話ではありません。

では一般人である私たちはどうしたら良いのか?投機ではなく投資をしましょう、ということになります。置いておくだけでは増えないお金をリスクとリターンのバランスが取れた場所に預けて、長期的にみて堅実に増やしていくのが目指すべき投資です。

アパート経営成功の「鍵」がココにある!【失敗しないアパート経営セミナー】

お金が目減りする?お金の時間価値

投資を考えるときにリスクとリターン以外にもうひとつ重要な概念が「時間価値」です。

もし誰かがあなたに(1)今日100円くれるのと、(2)明日100円くれるのと、どちらがよいですか?と聞いてきたらどう答えますか?

自分なら迷わず今日100円もらいます。なぜか?明日の100円は今日の価値に換算すると100円ではないからです。100円よりわずかに目減りした99.9999…円になります。これはどういうことかというと、今日100円もらえば今日100円の価値のものと交換できますが、明日100円もらっても今日99.9999…円の価値のものとしか交換できないということです。わかりにくいですが、物価全体が上がることを前提に、将来のお金の価値は現在の価値に直すと時間価値の分だけ割り引かれてしまう、ということです。

ここから得られる教訓はなにか?タンスにお金を入れておくということは、時間価値の分だけ価値が目減りする、ということです。お金は置いておくだけでは目減りしてしまうのです。だから、目減りを上回る程度のリターンをもたらすような投資をしましょう、ということになります。

では目減りとはどの程度発生してしまうのか?いろいろな考え方があるのですが、インフレ率と考えておけば良いでしょう。IMF(国際通貨基金)の統計によると日本の2018年4月時点のインフレ率は1.12%だそうです。放っておくと1年で1%くらい減ってしまうと考えましょう。100万円が99万円の価値に減ってしまうということです。

バランスの良いリスクとリターンの方法

一般人が手出しして、比較的バランスの良いリスクとリターンをとれる投資とは何があるでしょうか?経験上、現時点でお勧めできるのは「バリュー投資」、「NISA (ニーサ)」、「iDeCo(イデコ)」の3つです。

バリュー投資

バリュー投資とはアメリカの著名投資家バフェット氏が実践して成功したとされる投資法で、割安株を買って値上がりしたら売りましょう、というとてもシンプルなものです。バリュー投資は多くの人が実践している堅実なリターンを得る比較的リスクの小さい投資法です。私もかれこれ9年ほどバリュー投資を行っていますが、平均の年間利回りは約9%という実績ですから、仮に元手が100万円でスタートしたとすると現在は200万円を越す結果となっています。

100万円を短期間に1000万円にするような投資(投機)法とは違い、堅実にコツコツ増やしていくものです。しかもこの9年間、数回投資銘柄を変えていますが、それ以外は何もしていません。チャートに張り付いて一喜一憂とか無縁の世界です。まさにお金がお金を稼いでくれました。

バリュー投資は理屈は簡単なのですが、まず割安株を見つけるというところが少し難しいです。そもそもこの世に割安株なんてあるのか?と思ってしまいますが、いつの時代もいくつかはありますので、その中から自分が好きな銘柄・応援したい企業の株を買って気長に値上がりを待ちます。割安株の見つけ方を含むバリュー投資のやり方については、スキルのフリーマーケット「ココナラ」のサービスを使って1,000円で情報提供しています。よろしければ、下記リンクよりご検討ください。

バリュー投資の方法を教えます。ほったらかしで堅実に資産を増やしたいあなたへ
https://coconala.com/services/565222




NISA(少額投資非課税制度

NISA(ニーサ)とは国が預貯金などに眠っている個人のお金をなんとか投資に回してもらって、市場を活性化させたいということで始めた制度です。「カネは天下の回りもの」ですが、回ってないお金が余りに多いので、なんとか引っ張り出したい、その代わりに税金面で優遇しますよ、という制度です。

どのような優遇かというと、毎年120万円の非課税投資枠が設定され、株式・投資信託等の配当・譲渡益等が非課税になる、というものです。NISAでなければ配当や譲渡益には20.315%の税金が課されますので、これがゼロになるのは大きいです。ただし、投資できるのは2023年まで、さらに投資してから最大5年間(ロールオーバーして10年間)の期限付きです。

NISAは証券会社の口座にNISA口座を開設して始めることになります。通常の口座とは区別して配当や譲渡益を非課税にするためです。もしこれから証券会社を選ぶ場合には、SBI証券をお勧めします。私もずっとSBI証券を使っています。こちらのメリットはネット証券ですので、売買手数料が安いこと、また取り扱い株式・投資信託等の数が多く選択の幅が広いことです。

一番良いと思うやり方は上述の「バリュー投資」をNISA口座で行うことです。120万円までの制限があること、10年以内に精算しないといけないこと、のデメリットもありますが、値上がりによる譲渡益に課税されないことは大きいです。割安株の場合、2倍・3倍の株価になることもありますので、譲渡益課税を回避できるのはありがたい制度です。効率よくお金がお金を稼ぐのをサポートしてくれます。

もしあなたが、全くの投資初心者なら、2017年から始まった「積立NISA」という制度も選択肢になります。金融庁が選んだ投資信託から好きなものを選んで積立投資しますので、安全性がより高いです(その分リターンも低くなる傾向がありますが)。また年間40万円までしか投資できません。絶対にヤケドしたくない人向けのお試し商品です。




イデコ(個人型確定拠出年金

イデコ(iDeCo)もお金がお金を稼ぐ投資の中で、一般人が手を出しやすいリスクとリターンを備えています。そもそもイデコは「年金」ですので、本来の投資とはちょっと意味が違うのですが、一般人の投資の目的は大抵の場合「将来(老後)の備え」でしょうから、本質的に同じですね。

イデコではそれぞれの立場(会社員か、自営業者か、専業主婦かなど)によって決まっている上限金額以内で60歳までの間に一定の金額(掛け金)を出して、その掛け金で投資信託や定期預金、保険などの金融商品を選んで運用することになります。

自分で運用先を選ぶところがちょっと難しいですが、定期預金のような元本保証のものもありますので、リスクを取りたくない(リターンは少なくてよい)人はこういった運用先を選ぶと良いです。もちろん、もっとリスクの大きな投資信託を運用先にしてリターンを期待するのも良いです。

イデコのメリットは運用益は非課税とされ、掛金の全額が所得税の計算上、全額所得控除になるということです。また、受取金(一時金)は退職金等として扱われますので、将来の節税効果もあります。これらの節税効果によって、お金がお金を稼ぐということが実質的にできていることになります。

その反面デメリットとしては、運用先によっては結構高い運用手数料が取られる、原則として60歳まで引き出せない、といったことがあります。運用先をどこにしたら良いのかは、リターンだけでなく、手数料も見て考えるようにしましょう。運用先は複数選んで分散することも、後から変更するこも可能です。いろいろ試してみると良いでしょう。

私自身の場合は、証券会社はやはりSBI証券を選択してイデコ口座を開設しました。運用先は掛金が小さいこともあり、執筆時点では100%「ifree8資産バランス」としています。やはり年金という性格上、様々な資産にバランス良く投資しているものが良いかと考えた次第です。もちろん元本割れのリスクもありますが、リスクとリターンのバランスから人気も安定して高いもののようです。

なお、イデコの開始手続きは書類を揃えるのも面倒ですし、非常に時間がかかりますので、ご注意ください。私の場合は、最初の資料請求から運用開始まで4ヶ月くらいかかりました。今年の所得控除に使いたいという方は早めに行動開始することをお勧めします。

以上、お金にお金を稼いでもらう方法、という話題でした。
こちらのベストセラーも合わせてどうぞ。(画像をクリックするとアマゾンのページに移ります)

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【不労所得】「働き方改革」ではなく「働かない改革」をしよう

不労所得を生む「働かない改革」

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「働き方改革」の本質

働き方改革が叫ばれるようになって久しいですね。「働き方改革」の本質は先進国でもダントツでビリの日本の労働生産性をなんとかして、豊かな暮らしを実現したいというでしょう。長時間労働というインプットの割にはアウトプットがいまいちで国際競争力に劣るというカッコ悪い話です。

ですが、おおかたの世の中の議論は残業代が出なくなって、ブラック職場が増えてしまうとか、どうしてそっちへ行くのかしら?というくらい消極的な意見が多いようです。つまりは、「働き方改革」をすると豊かな暮らしどころか残酷な暮らしが待っていますよ、という喧伝が目に付きます。

「働き方改革」で豊かな暮らしを実現できるかどうかは、結局のところその人個人の対応にかかっているわけです。この機運を積極的に捉えて、自身の生産性を改善してみようと挑戦する人は豊かな暮らしが待っていますし、ひとまず誰かからの指示を待とうとか思う人は、搾取されて残酷な暮らしに落ち着くことでしょう。十把一絡(じっぱひとからげ)でみんなで同じ方向に向かって歩く時代はとうに終了したのです。



生産性の改善は簡単ではない

しかしながら、生産性の改善というのは言うほど簡単ではなく、また自分ひとりではどうにもならない、という問題でもあります。自分はなんとかしようと思っていても、周りの生産性が低いとそちらに引っ張られてしまう性質があります。たとえば、電話一本かかってくるだけでこちらの生産性は低下しますし、「書類はFAXで流してください」などと言われると最悪です。「メールでお願いします」と言っても分からない人は永遠に分かりません。

そういう低生産性の周囲に引っ張られること無く自分の生産性を高めるにはどうしたらよいか?興味がある方は下記の過去記事を参照されるか、私に聞いてください。有償ですがタイムチケットの「30分コンサルティング」にて相談に応じさせて頂きます。

<過去記事>日本人の生産性はなぜ低いのか

<タイムチケット> 30分コンサルティング

生産性改善を追及する戦いは、おもしろいものですが、その反面終わりが無いという面があります。どんなに改善してもこれで完結ということがありませんし、改善したとしてもそれなりにあくせく働き続けることに変わりありません。

 

ラットレースからの脱出

果たして、それで良いのだろうか?というのが今回のテーマです。結局いつになっても「ラットレース」から抜け出ることはできないように思うわけです。いつまでたっても同じ場所でカラカラ回り続けるそんな感じです。

じゃあどうすれば良いのか?というと「不労所得」を目指しましょう。ということになります。つまり、あくせく働くことなく、収入だけ得られれば、それがベストですよね、ということです。

昔から「働かざるもの食うべからず」などと言って、勤勉勤労は美徳とされてきたのですが、これは疑ってかかる必要があります。なぜなら、世の中には不労所得を得てのんびり幸せに暮らしている人がたくさんいるから、です。

たくさんといっても比率で言えば極めて小さいでしょう。ですが、不可能ではないということです。また、完全な不労所得生活は無理としても、一部分でも不労所得が家計に入ってくれば、私たちの暮らしぶりは大きく変わります。まさに豊かな暮らしの実現ですね。


「不労所得」の実現に向けて

もちろん働くことは自己の実現にとって有益ですし、人生に生きがいをもたらす重要なファクターですので、働くこと自体を否定している訳でも、怠けを推奨している訳でもありません。将来に対する不安や家計にしばられて、ストレスを感じているとしたら、その軽減に役立てるという意味での「不労所得」です

それで、いくつか次のような記事を書きました。良ろしければ、連続で読んでみてください。
お金にお金を稼いでもらう
人に働いてもらって稼ぐ方法
不動産にお金を稼いでもらう
権利にお金を稼いでもらう
他人に養ってもらう

不労所得の方法を探したい方は、こちらの書籍「寝ながら稼ぐ121の方法」もおススメです。(画像をクリックするとアマゾンのページに移ります)

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【英語小話】どうやって話せるようになったの?に対する答え





これまでにやってきた英語の勉強を効果のあった順に紹介

 

私は外資系(米国)企業に新卒で入社してもう20年以上勤務しています。当然ながら英語を使う機会も多く、普段のビジネス英語的なことであれば、さほど不自由を感じないレベルになっています。

それでたまに「どうやって話せるようになったの?」と聞かれることがあるのですが、あまり王道的なひとつの答えというのはなく、皆さんと一緒だと思うのですが、良いと思うものはなんでもやってきた、というのが正直なところです。

ただ、効果があったものもあれば、さほど関係なかったかなというものもあり、これから英語が出来るようになりたい人にとって何かの参考になればと思い、これまでトライしたものについて、効果があったものを紹介してみます

 

第1位:MBA留学

私は1年間イギリスへMBA留学したのですが、MBAの勉強内容以前の問題として英語が出来ないとどうしようもない環境なので、これはさすがに効いたと思います。MBA留学はだれでも簡単にできるということでもないかもしれませんが、もし行こうかどうしようか迷っているという方は、行ってみることをお勧めします。正直いって地獄ですが、間違いなく英語力も鍛えられます。

 

第2位:ヒアリングマラソン

割と気軽に挑戦可能で効果があると思うのがヒアリングマラソンです。大量に英語を聞くことで、「英語脳」というかリズムが出来上がっていく感じがします。特に聞く力と話す力がつきます。ただし、結構辛抱強くやらないと効果が感じられるまで、時間がかかると思います。結局のところ、語学は習うより慣れろ、という面があり、通勤通学や運動しながらなどスキマ時間をつかってちょこちょこ聞くのが一番です。ヒアリングマラソンなら、話の内容も楽しく生の英語に触れることができますよ。


また、聞いてばかりだと話す機会がありませんが、スクールに短期集中で通って話すほうも実力アップすると良いでしょう。

 

第3位:英語インタビュー番組

2位のヒアリングマラソンと同じですが、大量に英語を聞くことで効果があります。ただし、インタビュー番組は学習者向けとは限らないので、最初はとっつきにくい・利用しにくい感じがあるかもしれません。最近ではYouTubeとかネットにいくらでも素材がありますので、自分の興味が湧く分野・話題のネタを探してみるのがコツです。意外と難しい単語は必要ないことが分かるでしょう。その他に映画を英語の字幕で見るという方法もおすすめです。

 

第4位:TOEICなどの検定試験

当然といえば当然なのですが、検定試験の問題集などは非常に退屈なコンテンツになっており、続けることが難しいです。テキストを開くと眼が閉じる感じです。このため工夫された内容になっている必要があります。もし、TOEICなどの検定試験をスコアの提出などの目的で受検する必要があり、英語力の実力アップにも役立てたいということであれば、単発ものの書籍を使うよりも、試験対策講座など教材やカリキュラムがしっかり組まれているものを使うことをお勧めします。

アルクのTOEIC(R)テスト対策講座

第5位:短期留学

MBA留学の前にオーストラリアへ2週間の英語研修、アメリカ・サンディエゴのUCSDサマースクールに1ヶ月行ったことがあります。これも現地で日本人の友達が出来てしまい、英語の上達とはあまり関係なかったように思います。短期留学はホリデーの延長くらいに考えておくと良いと思います。



第6位:英会話学校

2回ほど申し込んだ経験がありますが、いずれも数回で挫折しています。仕事が忙しくて行けなくなってしまうのが理由です。また、先生もプロの語学教師というよりは単なる外国人旅行者のような人だったりして、世間話程度の内容です。このような英会話学校では上達できないと思っています。

下記で紹介している書籍「語学で身を立てる」にも書いてあるのですが、外国語は教授法をしっかり習得している日本人から習うのが効果的です。なぜなら日本人特有の弱点を分かっているからです。そういう意味ではこちらの24/7 ENGLISHがおススメです。短期集中でしっかりした日本人の先生から学べます。全額返金保証付きが安心です。


第7位:仕事で海外赴任

仕事で半年間アメリカのアトランタに滞在したことがあります。当然英語環境なのですが、お客さんが日本人だったりして英語の上達とはあまり関係なかったように思います。もちろのその人の社交性とかによるのでしょうが、私にとってはイマイチな経験でした。

以上、どうやって英語を話せるようになったの?に対する答え、でした。何かの参考になれば幸いです。下記の本も参考になりましたよ。よかったらどうぞ。

英語に関する記事は下記もご参照ください。

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「空き家バンク」をめぐる現状とリースバックなど空き家にしないための対策

「空き家バンク」をめぐる現状はどうなっているのか




空き家バンクとは

少子化・高齢化を背景として空き家の増加が言われるようになって久しいです。そう思って街を歩いていると、確かに空き家とおぼしき住居がちらほらあったりしますし、更地になって売りに出たりする物件もあります。

しかし更地になって売りに出れば良いほうで、中には朽ち果てて臭いや虫が出たり、ゴミが投棄されてしまったり、最悪は犯罪の温床になったりして社会全体として取り組まないといけない問題な訳です。実際、下図のとおり空き家はどんどん増えていまして、急を要する問題とされています。

空き家

(引用:国土交通省「空き家等の現状について」)

そのため、そういう空き家を持っている人と、中古住宅を探している人をマッチングするのが「空き家バンク」です。空き家バンクは営利目的というよりは、社会福祉のほうに近いので、各自治体が運営するという形をとっています。

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地方自治体の取り組み

地方自治体がそれぞれ「空き家バンク」を運営しているので、やっているところとやっていないところがあります。また、そのやり方も各自治体により様々で、運営形態にばらつきが大きい状況になっています。

ご自身が空き家を抱えて、空き家バンクを活用したい場合、または、空き家を探している場合には、その場所の自治体が「空き家バンク」を運営しているのか、また運営している場合でもどんな運営形態なのかチェックするところから始めます。

下図は私が住んでいる埼玉県の状況です(平成30年現在)。緑の自治体がなんらかの空き家バンクを運営しています。県の中央から東側では実施していない自治体が多いです。

空き家(引用:埼玉県ホームページ)

それで私が住んでいる所沢市はどうかというと、実施はしているようですが、ホームページを探しても物件登録などは無く、地域の業者とマッチングを行う、ワンストップ相談所のような運営となっています。

一方、毛呂山町(もろやままち)などは本格的なポータルサイトを立ち上げて、真剣に取り組んでいるようです。

埼玉県毛呂山町移住・定住総合ポータルサイト
http://www.town.moroyama.saitama.jp/www/choudo-e-moroyama/genre/1519094667223/index.html

それぞれの自治体のホームページなどから探してみると良いでしょう。



全国レベルでの取り組み

このように空き家バンクは各自治体でバラバラの運営だったのですが、平成30年からついに国土交通省が主導して、「全国版空き家・空き地バンクサイト」の運営が始まりました。

より統一感をもって全国展開しましょう、ということです。この実施にあたっては次の事業者2社選定されたようです。それぞれのURLから全国の空き家を検索することができます。

しかしながら、この全国版空き家バンクに全ての自治体が参加している訳ではありません。参加するかどうかは各自治体の判断に委ねられており、下図のとおり現況では27.5%しか参加していないまだまだの状態です。

空き家

(引用:国土交通省「空き家等の現状について」)

 

空き家バンクの問題点

調べてみると空き家バンクがいまひとつ盛り上がってこない理由は主に次のようなことがあります。

空き家の取得要因はほとんど「相続」で、要するに自分が生まれ育って愛着のある家ですので、なんとなく空き家バンクに出したくない、このままで良いかと思ってしまう

・空き家バンクに出したくても腐朽破損が激しくて、そのままでは無理。かといってリフォームするにはコストがかかりすぎる

・不動産業者が間に入らない直接取引では思わぬ瑕疵の可能性もあり適正な売買ができるのか不安

・逆に業者だけ紹介されても強いセールスを受けそうで相談しにくい

これらの問題点を克服するためには自治体は民間事業者に丸投げするのではなく、売り手・買い手の不安を払拭できるように積極的に介入し、場合により助成金などを出して、取引を促進させる手立てが必要でしょう。

 

元気なうちに空き家にならないように手を打つ

自らの持ち家が将来的に空き家になりそうな場合はどうしたら良いでしょうか?つまり、子供がいなかったり、いても子供たちは自分の持ち家を持っているような場合です。

もう相続しても空き家になることが確実なのであれば、元気で生きているうちに対応を考えておくという手もあります。この場合、活用可能な手法としては、(1)リバースモーゲージと(2)リースバック、があります

 

リバースモーゲージを活用する

リバースモーゲージでは今住んでいる家を担保に入れて金融機関からお金を借ります。全額を返済する前に亡くなって住む人が居なくなったら、金融機関は担保を実行しその家を売って貸付金を回収する仕組みです。

家のオーナーとしては持ち家に住みながらまとまったお金を手にすることができます。そして空き家問題が後に残る心配もありません。金融機関は利息収入を得つつ最終的には担保物件としての家を売却しますので、原則として損失になることはないでしょう。

ただし、家のオーナーは所有権は維持できるのですが、担保の登記をしたり、手続きに費用がかかります。

 

家をリースバックする

リースバックとは今住んでいる家を業者に売却し、その業者を大家さんとしてその家を賃借して住み続けるというものです。

家のオーナーとしては持ち家に住みながらまとまったお金を手にすることができます。こちらも売却しているので、空き家問題が後に残る心配もありません。業者としては、住んでいる人が亡くなって、賃借人がいなくなったらリフォームして別の借り手を捜すこともできますし、第三者に売却することもできます。

ただし、売却してしまうので家(土地・建物)の所有権を失い、賃借人となったらずっと家賃を払うことになりますので、堅実な資金計画が必要です。

リースバックは以前から機械や装置で使われた考え方でしたが、最近になって「家」に適用しようという業者が出てきました。リースバックに積極的なハウスドゥ社がマスコミなどで取り上げられて「家」に対するリースバックが注目されています。興味のある方は下記より資料請求をどうぞ

以上、「空き家バンク」をめぐる現状とリースバックなど空き家にしないための対策、という話題でした。

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【所得税】高齢者を扶養している場合。自分が高齢者である場合。




高齢者と所得税・住民税に関する話題

 

高齢者を扶養している場合の所得控除

高齢者を扶養している場合の高齢者とは70歳以上の方のことをいいます。70歳以上の高齢者を扶養していると、所得からより多くの所得控除を受けることができます。ここで適用可能な所得控除には二つあって、一つは配偶者控除(老人控除対象配偶者)、もう一つは扶養控除です。

 

老人控除対象配偶者の配偶者控除

配偶者控除の場合は、自分の配偶者が70歳以上のときに通常の配偶者控除38万円に代えて48万円を控除できます。例えば、奥様が70歳以上であれば配偶者控除が38万円ではなく48万円になる可能性があります。

ただし、本人の所得金額(収入ではありません)が900万円以下で、配偶者の所得金額(同じく収入ではありません)が38万円以下である必要があります。本人の所得金額が950万以下なら、配偶者控除は32万円に、1000万円以下なら16万円に低減されます。平成30年から1000万円超では配偶者控除は受けることができません。

また、70歳以上の配偶者が障がい者である場合には、配偶者控除の他に障がい者控除27万円(特別障がい者の場合は40万円、同居特別障がい者の場合は75万円)を控除することができます。

 

扶養控除

扶養控除の場合とは、たとえば親を扶養に入れる場合に適用されます。税金の計算上、「扶養に入れる」ためには生計を一にしていること、親の年齢が70歳以上であること、親の所得金額(収入ではありません)が38万円以下であることが必要です。

生計を一にしているとは、同居である必要はなく、別居でも仕送りによって生活を支えている場合には適用可能です。(ただし、その証明は必要です)

所得税の扶養控除の金額は、同居しているときは58万円、別居しているときは48万円、となっています。この金額が所得控除されます(税額控除ではありません)。また扶養控除は住民税の計算上も適用されて、同居しているときは45万円、別居しているときは38万円が所得控除されます。

なお、以上は「税金」についての話です。混同しやすい話として「公的医療保険」制度の話がありますが、こちらとは別ですので、ご注意ください。

 

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年金所得者に対する所得税

年金収入は、通常、雑所得となります。公的年金等を受け取った場合の雑所得は、収入金額から公的年金等控除額を差し引いて計算します。そして、この公的年金等控除額が65歳以上かどうかでだいぶ変わる特徴があります。

公的年金の支給開始年齢が原則として65歳に引き上げられているため、それより前に受給開始すると、控除額は少なくなる(つまり所得税が高くなる)ようになっています。

例えば、年金額150万円の場合、65歳以上であれば、雑所得は

1,500,000 – 1,200,000 = 300,000円

ですが、65歳未満であれば、雑所得は

1,500,000×75% – 375,000 = 750,000円

となり、所得金額が倍以上違う設計になっています。65歳未満で年金を受給開始するとかなり不利です。

参考:国税庁ホームページ 公的年金等の課税関係
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1600.htm




 

年金所得者の確定申告

そもそも年金所得者は確定申告をする必要があるのか?というと、公的年金等の収入金額が400万円以下で、かつ、公的年金等に係る雑所得以外の各種の所得金額が20万円以下である場合には、確定申告をする必要はありません

逆に公的年金等の収入金額が400万円を越える場合、または公的年金等の収入金額は400万円以下でも家賃収入があるとか他の所得が20万円を超える場合は、確定申告が必要です。

ただし、確定申告する必要が無くても、医療費控除や寄附金控除を受けたい(税金を還付してほしい)といった場合には、確定(還付)申告をしなければなりません。また、公的年金でも一定の金額(65歳未満の場合は108万円、65歳以上の場合は158万円)を越えると源泉徴収されるのですが、会社員時代と違って年末調整されないので、自分で確定申告して精算する必要があります。

確定申告の要不要(損得)は毎年良く検討してみることをお勧めします。



 

年金受給者と住民税

年金受給者であっても年金を所得として住民税(県民税と市民税)がかかる場合があります。住民税は自治体によって異なる場合がありますが、原則として均等割(一律5,000円)と所得割(課税所得金額×10%-税額控除等)の合計額となります。

この均等割と所得割の両方が課されない、住民税が非課税となる所得金額(前年の)は、扶養家族が無い場合で35万円以下となります。これはすなわち65歳以上の場合では年金収入が155万円以下ということになります。

扶養家族が1人居る場合では、住民税が非課税となる所得金額(前年の)は、91万円以下となり、これはすなわち65歳以上の場合では年金収入が211万円以下ということになります。

本人が障害者や寡夫・寡婦(配偶者を亡くしている)の場合には、住民税が非課税となる所得金額(前年の)は、125万円以下となり、これはすなわち65歳以上の場合では年金収入が245万円以下ということになります。

このように年金受給者であっても収入金額と家族構成によって住民税が非課税になる場合とならない場合があります。住民税が課税となると社内保険庁等が年金から天引きで源泉徴収する仕組みとなっていますので、年金受給者が自ら自治体や金融機関に納めに出向く必要はありません。

また、所得金額によっては、所得税の確定申告が不要でも、住民税の申告が必要、という場合もあります。注意しましょう。

詳しくは各自治体のホームページ等をご確認ください。

以上、高齢者を扶養している場合、または自分が高齢者である場合の所得税と住民税に関する話題でした。

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【所得税】フローチャートで解説。源泉徴収の甲欄と乙欄の扱いにご注意を!
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【所得税】予定納税は誰がいつどのように払うのか?減額申請や還付についても解説
【所得税】高齢者を扶養している場合。自分が高齢者である場合。

 

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【所得税】予定納税は誰がいつどのように払うのか?減額申請や還付についても解説

個人事業主にとって必須の知識「予定納税」について説明します




 

予定納税とは

所得税の予定納税とは前年に納税額が多かった人に対して、今年も多いでしょうから分割して前払いしてください、という制度です。これによって、納税者にとっては一括で多額のキャッシュを払わない・分けて払えるというメリットがありますし、国にとっては歳入の期間平準化という効果があり、win-winの関係を実現ということになっています。

ただ問題点もあって、前年に納税額が多かったからといって、今年も多いとは限りませんし、早くキャッシュを払うということは資金繰り・資産運用の面ではマイナスです。したがって、そこをフォローする諸制度が合わせて用意されているという特徴があります。

このような特徴をよく理解しておくことが、技術的にも精神的(笑)にも大切です。



 

予定納税は誰が行うのか

予定納税をするかしないかは自分では選べず、税務署が一定の基準に合致する人を選んで、6月中旬に予定納税の通知書を送ってきます。従って、通知書が来たら書いてあるとおりに納税する、来なかったら今年は予定納税は無し、普通に1年分納税する、ということになります。

ではどういう基準かというと、「予定納税基準額」が15万円以上、です。「予定納税基準額」とは何かというと、普通はその人の前年分の申告納税額がそのまま予定納税基準額となります。前年分の所得に譲渡所得や一時所得が含まれている場合や災害減免法の規定の適用を受けているようなイレギュラーな場合は、前年の所得(給与所得や事業所得など)と分離課税を選択した上場株式の配当所得等の金額の合計額から源泉徴収税額を控除した金額、です。

普通のサラリーマンであれば、予定納税基準額」が15万円以上となることは通常ありませんので、予定納税を行うことは無いでしょう。ありえるとすると、外国株式を売却して利益が出たような場合です。外国ですと源泉徴収されていませんので、予定納税基準額が15万円以上になる可能性があります。私自身もRSUで得た外国株式を売却した年の翌年に予定納税となった経験があります。しかし、実際には多くの場合は個人事業主が予定納税の適用対象となります。

 




 

予定納税はいつ行うのか

予定納税は2回に分けて行われ、タイミングは第1期分が7月1日〜7月31日、第2期分が11月1日〜11月30日です。このそれぞれ1ヶ月間に払わないと延滞税がかかってきますので、忘れないように注意しましょう。

予定納税額の計算方法

前年分の申告納税額の3分の1を第1期分・第2期分でそれぞれ納付します。残りの3分の1は確定申告で精算するイメージです。

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予定納税の払い方

国税には4つの払い方があります。下記の記事をご参照ください。

国税をクレジットカードで決済する方法

こちらの記事でも述べているとおり、クレジットカードによる納付をお勧めします。クレジットカード払いであれば、手続きが簡単でポイント(マイル)が貯まりますし、現金の引去りも1-2ヶ月後になるため資金繰り上有利だからです。ただし手数料が発生しますので、この点はご注意ください。なお、納期限は第1期分が7月31日、第2期分が11月30日となりますので、この期限までに忘れずに手続きしましょう。

参考:国税クレジットお支払サイト

 

減額申請

減額申請とは前年たまたま課税所得が大きくなり、今年予定納税の通知があったのだけれど、どう見積もっても今年はそんなに税額が大きくならない、という場合に予定納税額を減らしてもらうことをいいます。

原則として、6月30日の現況で見積もって、7月15日までに所轄の税務署長に「予定納税額の減額申請書」を提出して承認されれば、予定納税額は減額されます。

事業の業況不振以外にも、災害などを理由に減額を申請することができます。たとえこの手続きをしなくても、最終的に確定申告で精算されて余分に払った税金は還付されるのですが、一時的にもキャッシュの持ち出しを控えて、資金繰りを助けることができます。



 

予定納税した年の確定(還付)申告

予定納税をした年の確定申告でその年の税額が予定納税基準額に満たなかった場合は、予定納税の第1期分、第2期分ですでに納め過ぎ、となっている場合があります。

この場合、納め過ぎた税金は還付金として戻ってくることになります。このときに、国からみると納税者のお金を預っていたものを払い戻すことになるので、借金の返済と同様に利子を付けて返してくれます。これを還付加算金といいます。

還付加算金の利率は毎年変動しており平成30年については1.6%となっています。かつては7%程度あったこともあり、ちょっとした投資商品でしたが、低金利時代をうけて現在は1.6%です。ですが、銀行の普通預金に置いておくよりはるかに高利です。このため、あえて前述の減額申請はせず、国に預けて還付加算金を付けて返してもらうという手もあります。

以上、所得税の予定納税は誰がいつどのように払うのか?減額申請や還付についても解説、という話題でした。

関連記事は下記ご参照ください:
【所得税】フローチャートで解説。源泉徴収の甲欄と乙欄の扱いにご注意を!
【所得税】税金を取り戻す。更正の請求と還付申告のやり方
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