しばらく前に話題になった年金2000万円不足問題ですが、こちらの記事で書いた通り不都合な真実には変わりがなく、ある意味金融庁の炎上商法であったのでは？という声も聞かれます。
その意味では炎上商法はまんまと成功しており、多くの人が老後の資金繰りに関心を持ち始めたようです。
この記事では、そんな老後の資金繰りの一つとして考えられる「不動産投資」について説明しています。
目次
不動産投資は危険ではない
不動産投資と言うと多くの人は「危険である」「胡散臭い」といったイメージを持ちます。こういったイメージはおそらく不動産投資「業界」の人たちから漂うイメージでしょう。
実際には、正しい知識を持って臨めば株式などその他の資産運用と大差のないリスクで行うことのできる投資です。むしろ不動産という現物がしっかりある分、仮想通貨などに比べてもリスクは低いかもしれません。
ただし投資である以上100%安全とは言い切れませんので、しっかり勉強してリスクの取りどころを自分で考えることが重要です。最近ではその勉強のための良質なセミナーが各所で行われています。
興味がありましたら下記のようなセミナーに参加して勉強してみると良いでしょう。金融庁の炎上商法により参加者が増え、満席も多いと聞きます。
不動産投資と年金不足の考え方
不動産投資は不動産を買って運用して、最終的に売却すると言う流れで考えます。つまり収益を生むところは運用とは売却です。
逆に費用がかかるところは最初の購入と運用経費です。従ってトータルでみた収益マイナス費用が投資の成果であるということになり、この投資の成果が、年金の不足部分を補うように計画します。
リスクの低い不動産とは
上述のとおり、運用と売却で収益を最大化することが、リスクを抑えることにつながります。ではどのような不動産を選べば、運用と売却による収益を最大化できるかといえば、
スバリ「首都圏の駅近物件」です。
2020年の東京オリンピックの後は不動産がダブつく状態になり、少子高齢化のために不動産のニーズが低迷、物件の価格が下がると言われています。
これが当てはまりにくいのが、人口流入が続く「首都圏」です。首都圏とは東京23区だけでなく、都心まで電車で30分圏内の周辺都市も含みます。かつ駅近であれば安定的にニーズがあります。
これらの場所では、人が増えていますので、空き室リスクが低く、運用益が狙えます。また、不動産ニーズが高いので、売却価格も安定しています。さすがに買ったときより高く売れることはおそらく無いでしょうが、一定の収益を想定することが可能です。
なので、首都圏の投資用物件に強い業者を探して、お願いすることが重要です。
京都の不動産が魅力的
とはいえ、首都圏の投資用不動産はもとから高い、高すぎて買えないという問題がありますし、関西圏から西の方にとっては遠方でアクセスしにくいという面もあります。
そこで最近注目が集まっているのが、「京都の不動産」です。
説明するまでもなく京都は日本のなかでも飛びぬけて良い街です。観光名所やグルメ、ショッピングなど多くの楽しみがコンパクトに詰まっており、結果として観光客が非常に多くなっています。ほとんどがインバウンド客です。つまり、観光客が多い→泊るところが必要→不動産需要がある、となり、不動産の投資先として魅力的です。
観光客に加えて、学生が多い、大手企業が集まっている、というのも京都の不動産が魅力的な理由です。学生や企業の社員が住むマンションに高いニーズがあります。
2019年7月末に京都に遊びにいって、すこし物件を見たりして、「京都はいいな」と考えていたところ、東京に戻って偶然に書店でこちらの本「誰も知らない京都不動産投資の魅力」（ 八尾 浩之 著）を見つけて読みました。
京都不動産の魅力や具体的な投資の考え方が詳しく説明されていて、参考になります。興味がある方は、読んでみると良いです。
以上、年金不足の問題解決には京都の不動産に投資するのが良いと思う理由、という話題でした。不動産投資は「早く動いたもの勝ち」の世界です。すぐに買わないまでも、セミナーに参加したり本を読んだり、物件を見に行ったり、いろいろ勉強していきましょう。