【アラフィフを生きる】50歳からの幸せ。もしもピアノが弾けたなら(独学で)

ピアノ

50才を過ぎたら趣味を探そう

50才を過ぎてもピアノを習っています。永遠の初心者ですが。だんだん定年が近づいてくると、「仕事しなくなったらどうするのか?」問題が切実です。特にこれまで会社人間として、朝から晩まで会社の仕事をしてきた人が急にそれを失うと、一気に「終わった人」状態になってしまう、ということをよく聞きます。

ではどうしたら良いのか?というと、「終わらなければ良い」ということになります。何か興味のある事・好きな事をずっと続けていくようにしましょう。ここで問題なのは、興味のある事・好きな事が特に無いという人々です。もちろん今まで仕事に生きてきた訳ですから、やむを得ない面がありますが、これからは趣味を持ったほうが良いです。

趣味は黙って待っていても向こうからやって来ません。自分で探して歩くしかないのです。50才を過ぎたら次の10年間趣味を探して歩きましょう。以下の記事に書きましたとおり、あれこれ挑戦して一つでも続けば良しとします。

音楽の趣味は聴くか、もしくは自分で演奏するか

数ある趣味の中でも男女を問わずアラフィフ以降にお勧めなのが、「音楽」です。音楽がお勧めな理由はいくつかあります。例えば、(1)普段ひとりで出来る(歳をとるとゴルフのように数人集まって何かをするというもなかなか大変です)、(2)コミュニティがある(音楽が趣味の人は多いので交流するこもできます)、(3)楽器を弾く場合手先を使う(脳を刺激して活性化させると言われています)、などが挙げられます。

音楽を聴く趣味の場合、洋楽・邦楽、ジャズ・クラッシックなどジャンルも多様で、自分が好きなものを選びやすいです。また、最近はハイレゾ音源を配信しているWebサイトなどもあり、パソコンと以下のようなアンプ・スピーカーを繋げて高温質な音楽を楽しんでいる人も多いです。

自分で演奏するならピアノがおすすめ

音楽をただ聴くだけというよりは演奏に挑戦しましょう。演奏は体を動かしますので、心身ともに健康に良いですし、だんだん練習が進むと「人前で弾く」チャンスが出てきます。この心の張りがまた体に良い効果をもたらします。

人前で弾くといっても、必ずしも発表会のような緊張感を伴うものだけではなく、孫と一緒に演奏して歌ったりとか、そういうちょっとした機会に使えます。

演奏しようという場合には、楽器はなんといっても「ピアノ」がお勧めです。自分がやっているせいもあるのですが、最も色々なジャンルの音楽をカバーできて楽しいです。自分の場合はクラシックではなくジャズやポップスが好きですが、自分の好きなジャンルを選べば良いです。

また、廉価な電子ピアノがいくらでも売っていますし、サイズもいろいろあるので、置き場所にも困ることなく、最初のハードルが低いです。電子ピアノであれば音量を調節したり、ヘッドホンを使う事で騒音を気にすることもありません。

ただし、「ピアノ教室」に通うというのはちょっと面倒です。毎週同じ時間をとる必要がありますし、外出・移動は面倒という感じがします。「ピアノ教室」に通えば、コミュニティーや発表会がある、というメリットもありますが、まだ現役世代のアラフィフにはすこしツーマッチかもしれません。

そのような場合、今は下記のグッドアピール社による通信教育があります。

【30日で弾ける初心者向けピアノレッスン 3弾セット】

こちらは教本とDVDを使ったレッスンで、全くの初心者が30日間で2曲弾けるようにレッスンする内容になっています。ピアノ教室に通う場合に比べて費用も非常に安いのが特徴です。まずこちらから入って、準備体操として30日間のレッスンを行い、次にピアノ教室を検討する、というのもアリかと思います。様々な特典も用意されているようですので、下記公式サイトより詳しい情報を入手してご検討ください。

以上、50歳からの幸せ。もしもピアノが弾けたなら(独学で)、という話題でした。




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【小さなビジネス応援】親父の会社(非上場)を継いだらいくらかかるのか?非上場企業株式の評価方法を3分でわかりやすく解説

事業承継

 

事業承継にはコストがかかる

親父の会社を継いだらいくらかかるのか?と言われると、「えっ?コストなんてかかるの?」と思ってしまう人も多いはずです。高度経済成長期に起業して今の社長一代で会社を大きくしたものの、そろそろ代替わりして自分の子供に会社を継がせよう、となったときに会社の株主としての立場を子供に移転すると、そこで贈与または相続という問題が発生します

その会社の株主が社長ひとりだった場合、全ての株式を二代目社長に名義変更することが、事業の安定運営の観点では望ましいのですが、これは株式を贈与(先代社長が亡くなった場合は相続)することになり、贈与税(相続税)というコストが発生します。

ただし、平成30年の税制改正で「事業承継税制」がかなり拡充されたため、実質的に「無税」のまま株式を移転させることも可能になりました。こちらについては下記の記事を参考にしてください。

ですが、原則はあくまで、贈与税(相続税)がかかりますので、その場合具体的にいくらくらいかかるのか?はざっくりで良いので把握しておく方が良いでしょう。事業承継に関する様々な準備をする上で基礎情報のひとつだからです。


上場していない会社の株式

会社が株式市場に上場している場合は、原則としてその株式の時価総額がその会社の評価額です。これはクリアでわかりやすいです。ところが、上場していない会社の株式はどうやって評価するのか?という話になります。

実は法人税の計算の基礎となったいろいろな数字をもとに、相続税法の定めに従って株式の評価額を計算するルールが緻密に出来上がっています。概要は下記に示したとおりですが、完全にプロの世界です。素人が勉強して対応できる内容ではないですので、もし「親父の会社いくらだろう?」と思ったのであれば、税理士や公認会計士のようなプロにお願いする方が良いです。

会社の規模によって評価方法が違う

非上場の会社といってもその規模は様々です。従業員100人というところもあれば、1人のところもあります。このように規模の違いに応じて適切な評価方法を用いるルールになっています。

評価方法としてはつぎの3つがあります。

(A)純資産価額方法式

(B)類似業種批准方式

(C)配当還元方式(特例評価)

もし、評価する会社が「大会社」(総資産10億円以上、または従業員50人超、または取引金額20億円以上)なら、「AとBの低い方」が評価額です。

「中会社の大」(総資産7億円以上、または従業員50人超、または取引金額14億円以上)なら、「A x 0.1 + B x 0.9  と A の低い方」が評価額です。

「中会社の中」(総資産4億円以上、または従業員30人超、または取引金額7億円以上)なら、「A x 0.25 + B x 0.75 と A の低い方」が評価額です。

「中会社の小」(総資産5000万円以上、または従業員5人超、または取引金額8000万円以上)なら、「A x 0.4 + B x 0.6 と A の低い方」が評価額です。

「小会社」(総資産5000万円未満、または従業員5人以下、または取引金額8000万円未満)なら、「A x 0.5 + B x 0.5 と A の低い方」が評価額です。

(A) 純資産価額方法式

純資産価額方法式では「その会社を相続開始時に時価で売ったらいくらか?」で算定します。算定の式は次のとおりです。

時価純資産価額 - 法人税相当額

法人税相当額は、「(時価純資産価額 - 簿価純資産価額)x37%」で求めます。

なおそれぞれの言葉の意味は次のとおりです。

時価純資産価額・・・資産を時価で評価した価額 - 負債の価額

簿価純資産価額・・・資産を法人税法上の簿価で評価した価額 - 負債の価額

簿価は会計上の簿価ではなく、法人税法上の簿価を使います。

(B)類似業種批准方式

類似業種批准方式とはその会社と「似た」上場企業の株価をもとに算定します。「似た」というのがアバウトですが、そこには厳格なルールがあってかなり複雑な計算をします。

「似た」上場企業の株価の出し方もルールがありますが、ここではざっくり時価とします。この時価に「批准割合」と「調整額」を掛けてその会社の評価額に修正するイメージです。

「批准割合」の計算には、その会社の「1株あたり配当金額」(B)、「1株あたり利益金額」(C)、「1株あたり純資産金額」(D)、「似た」会社の「1株あたり配当金額」(B’)、「1株あたり利益金額」(C’)、「1株あたり純資産金額」(D’)の6個の要素が必要となります。なお、ここでB・C・Dの3つは計算上、資本金等の金額÷50円 で算出した株式数を使います(実際の発行数ではなく)。

「似た会社」のAとB’・C’・D’は、国税庁から発表される「類似業種株価等通達」に記載されているので、国税庁ホームページで検索して探しあてることになります。この際に業種が「大分類」「中分類」「小分類」に分かれて掲載されていますが、該当するものが「中」なら「大」を、「小」なら「中」の数字を使うことができます。少しでも評価額が下がるほうを選べるのです。

各要素の数字が決まったら、下記の算式に代入して類似業種批准方式による評価額を出します。

(C)配当還元方式(特例評価)

配当還元方式は同族株主以外の少数株主が持っている株式を評価する特例的な評価方法です。これらの株主は会社の経営には関与しておらず、原則的な評価方法で評価額を計算してしまうと、高くなりすぎて不公平ということで、「特例」という位置づけになっています。特例というだけあって、安い評価額になるので、配当還元方式が適用できそうな場合は、必ず適用するようにします。

評価方法自体は難しくなく、次の計算式になります。

評価額 = (1株あたりの過去2年の平均配当額)/ 10% x (1株あたりの資本金等の額) / 50円

ここでいう、「1株あたり」の株数は上記同様実際の発行株数でなく、法人税法上の資本金等の金額÷50円で出した数字です。

もし配当をしていない場合は、ゼロになってしまうので、この場合は1株あたり2.5円で評価することになります。

このように配当還元方式では評価額が下がる、すなわち贈与税・相続税が下がりますので、これを活用する節税テクニックというのも存在します。例えば従業員持ち株会を活用した方法などが知られていますが、専門的でありかつ妥当性を確保するためには長期に渡る準備期間が必要です。

以上、小さなビジネスオーナーのための、親父の会社(非上場)を継いだらいくらかかるのか?非上場企業株式の評価方法を3分でわかりやすく解説、という話題でした。もし、本格的に評価額の算定が必要な場合は、プロにお願いしましょう。下記の税理士ドットコム から相続に強い税理士の紹介を受けることができます。

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【小さなビジネス応援】 テレビCMの費用を格安で流す方法


テレビは今でも影響力ナンバーワンのメディア

インターネットの登場でテレビを見る時間がだんだん少なくなってきました。個人的には毎日の生活の中でほとんどテレビを見るということがありません。元々テレビっ子でしたし、以前一人暮らしだった時は家に帰るとすぐにテレビをつけ、そのままずっとテレビがついているという状態でした。

ところが今は一人で過ごす時にもテレビをつけることはほとんどなくて、どちらかというとネットを見ています。ただ、食事をする時とか家族の時間になんとなくついているバラエティやニュースを見るということが唯一のテレビとの接点です。

おそらく多くの家庭で同じような傾向があるのではないでしょうか。統計的に見るとメディアの接触時間は、スマホが増えたことでテレビが減り、パソコンはやや減っている、という状況のようです。また年代別にみると特に若い世代はテレビから離れていて、テレビを今見ているのは主に50代以上というどちらかと言うとシニア世代ということになっているようです。

このようにメディアに対する接触時間に変動が起きていますが、全てのメディアの中での優位性という意味では、テレビは相変わらず影響力ナンバーワンのメディアです。これは下記のアンケート結果調査結果が示すしている通りです。

(出典:情報を取得する際使用するメディアは? デロイトトーマツコンサルティング)

実際にテレビを見ていましても、スマホのアプリやゲームの CM がたくさん流れているということは、テレビをメディアとしてターゲット利用者にリーチできる可能性が高い、ということだと思います。このため、本来はスマホ上で広告を出すだけでいいはずにもかかわらず、わざわざテレビという別のメディアを使って宣伝する必要がある、ということでしょう。そして、それでも十分にペイするということでしょう。

テレビ CM を打つにはいくらかかるか

このように影響力ナンバーワンメディアですから、たとえ小さなビジネスであってもテレビ CM を活用しない手はありません。テレビと言ってもキー局だけでなく地方局だったり、ケーブルテレビの様な趣味のチャンネルがあります。

最近は視聴者の嗜好に合わせて非常に多様化細分化してきていますので、適切なメディアを使って自分がお客様と考えているターゲット層に効率よくリーチできる方法を考えるべきです。

ただし、ここで当然ながらコストの問題が出てきます。よく聞く話としてキー局でゴールデンタイムに CM を打つと、だいたい1億円ぐらいはかかってしまう、ということを聞きます。そうなりますと、当然小さなビジネスではとても手が出る代物ではありません。

では実際に TVCM のコストがどのようなものなのかと言うと、以下の考え方となります。大きくテレビ局に支払う放映費とコンテンツの制作費から構成されます。

放映費はテレビ局やTV番組の放映時間帯、視聴率などによって異なり、人気がある時間帯や番組は高くなり、地方局は安くなります。関東のキー局で15秒のCMを1本放映すると、75万円からと言われています。これが地方局になると2-3万円からで放映することができます。ずいぶん違いますね。

制作費はコンテンツを作るための費用で、どのような内容で作るかによって、ピンキリです。凝ったコンテンツや有名タレントに出演してもらったりすると、高額になってしまいます。

以上のことから、認知度アップのためにそれなりのコンテンツを準備して、良い時間帯で何度も放映すれば、億を超えてしまうというのも頷けます。最近の例で言えば、「ハズキルーペ」のようなCMを打つと、いったいいくらかかるのだろうか?と他人事ながら心配になってしまいます。大きなお世話かもしれませんが、1本1万円のメガネであの広告宣伝費を回収するのはかなり大変だと思います。

格安でテレビ CM を流す方法がある

このように見てきますと、小さなビジネスではテレビCMなんてまったく無理なのか?という感じがしてしまいますが、そうでもありません

小さなビジネスであれば、最初から全国展開など狙わない訳なので、地方局やCS局などの放映料の安いテレビ局を選びます。身近な商圏に対して、セールの実施やキャンペーン・イベントを使って、短期間に集中的に放映するやり方のほうが費用対効果が期待できるでしょう。

問題は制作費ですが、これは【ラクスル 】のTVCM作成サービスをお勧めします。ラクスルの場合、制作だけであれば30万円からお願いして作成してもらうことが可能です。この場合、自分でテレビ局の営業と放映について交渉する必要がありますが、ラクスルの豊富な点プレを活用した格安の制作費を実現しています。

また放映料込みで50万円というプランもあります。これでシンプルな動画の制作と1週間(10~20回)の集中的な放映が可能になります。例えば、母の日を狙って花屋さんが地域にテレビCMを打つなどの活用法が考えられます。

さらに上位のプランも充実しており、実施実績も多いので、安心して長くお付き合いすることが可能でしょう。小さなビジネスのオーナーがテレビCMに挑戦してみたい、と思ったらぴったりの格安な方法です。

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以上、小さなビジネス応援のための、テレビCMの費用を格安で流す方法、という話題でした。小さなビジネスオーナーさんのための関連記事は以下のとおりです。

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売上アップのためのロジックツリー(ディシジョンツリー)の作り方

木

様々な業務の問題解決をお手伝いしています。現場の担当者と話をしていて、よく感じるのは論理性の無さです。別に理屈っぽくなる必要はないのですが、「なぜなのか?」という追求よりも思いつきや直感が先行してしまいます。アイデア募集!のような感じで施策を決めようとしてしまいます。

そのような場合によくご紹介しているのが「ロジックツリー」です。ロジックツリーを使うと自分たちだけでなく、上長や他部署、取引先やパートナーなど外部の方も含めて全員納得のいく施策を導くことができます



ロジックツリーとは

ロジックツリーとは、論理的にかつ漏れなくダブりなく考えるための思考ツールです。何か問題があってその理由を探りたい場合や、何か目標があってその達成方法を探りたい場合に力を発揮します。

文字通り「ロジック=論理」を「ツリー=木」のように書いていくものです。ただし、木は上下方向で伸びますが、ロジックツリーは横方向へ伸ばします。通常一番左に「問題」や「目標」を掲げて、その問題はなぜ起きるのか、その目標をどうやって達成するのか、を構造的に書いていきます。

問題のロジックツリーでは「なぜ?」「なぜ?」と繰り返すことで、問題の根本原因までたどり着くことができます。よく言われるのは、5回「なぜ?」を繰り返して深堀する、ということですが、実際には2−3回でも結構根本に到達することができます。

<問題のロジックツリー>

ロジックツリー1

目標のロジックツリーでは「どうやって?」を繰り返して、目標を達成する方法を細分化していきます。いきなり大きな目標を目指すのではなく、細分化された身近な目標をコツコツをクリアして徐々に大きな目標に近付こうというアプローチです。

<目標のロジックツリー>

ロジックツリー2

漏れなく・ダブりなく「理由」や「方法」を挙げるようにしましょう。これにはチーム全員で集まって、ブレインストーミングなどをすると効果的です。

ロジックツリーが出来たら、各「理由」や「方法」に対して、優先順位をつけます。優先順位は「100ドルテスト」と言われる手法を使います(別に100円テストでも良いのですが)。これはもしあなたが100ドル持っているとしたら、各項目に何ドルずつ分けますか?という発想方法です。つまり、「問題」の理由がトータルで100ドルだとしたら、「理由1」が何ドル、「理由2」が何ドル、「理由3」が何ドル、と重み付けをするのです。

例えば、「理由1」50ドル、「理由2」が30ドル、「理由3」が20ドル、という具合に。次に「理由1」の理由である「理由1−1」と「理由1−2」に50ドルを配分します。このように最底辺まで配分していくことで、どの理由または理由グループが一番問題に影響を及ぼしているのか、見える化することができます。

こうして実施すべき施策を理論的にあぶり出すことができるのです。

ロジックツリーを使った売上アップ分析の例

では具体例を使って見てみましょう。どこの会社でも問題となる「売上アップ」を目標としたロジックツリーを作ります。

ロジックツリー3

さらに100ドルテストを行なって、対象となるビジネス・市場に応じた施策の優先順位をつけます。もちろん、「なぜ」そのような優先順位になるのか、の合理的な説明も必要です。場合によっては、現場を観察したり、データを分析したり、リサーチが必要になることもあります。

これを「アイデア募集!」スタイルでやると、「営業ががんばる」とか「新製品を出す」とかアバウトな感じになりがちです。確かに現場の直感が一番正しいという面もありますが、それでは周りを説得したり、予算をつけてもらったりすることが難しくなります。そこでロジックツリーを作って理論的な分析結果として示すことで、議論の舞台に上がることができるようになります。

ロジックツリーについてもっと勉強したい場合

ロジックツリーについてもっと勉強したい、という方へは【グロービス学び放題】をお勧めします。グロービス学び放題は月額1980円で様々なビジネススキルをオンラインで学習できるサービスです。その中に「ディシジョンツリー」として紹介されている動画があります。今なら10日間無料で視聴できるトライアルがありますので、下記より詳しい情報をご覧になってください。

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また、ロジックツリーの作成にあたっては、コンサルタントを雇ってリードしてもらうのが結局コスパが良かったりします。私でよければお力になれるかもしれませんので、お問い合わせフォームからご連絡ください。

以上、売上アップのためのロジックツリー(ディシジョンツリー)の作り方、という話題でした。

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【相続税】相続税の計算シュミレーションをざっくりやる方法。相続税がかかりそうかはこうやって判定する

相続税

 

相続税が発生するということは、不幸にして親類縁者が亡くなったということを意味しています。その場合に相続税が発生するのかどうなのかということは、若干不謹慎なようではありますが、事前にある程度想定して備えておく必要があります。

平成27年の法改正により、相続税がかかる例が増えるようになりました。相続税はこれまでは富裕層の関心ごとでしたが、最近は一般的な家でも心配する必要が出てきました。

細かい計算や手続きはともかく、相続が発生した場合に相続税がかかるのか、かからないのか、そのポイントだけでも押さえておくと安心です。今回はその大体のあたりをつけるやり方を説明してみたいと思います。

 

相続税の基礎控除

相続税には「基礎控除」という考え方があります。正味の遺産額から基礎控除額を控除して、もしそれがゼロ以下(すなわち基礎控除額のほうが遺産額より大きい)なら、相続税はかかりません

では基礎控除額はいくらかというと、場合によります。正確には「法定相続人」の数によります。法定相続人の数は家族の構成やその他の事情によって異なるため、ご自身の場合に照らして法定相続人の数を把握しましょう。

法定相続人の数がわかったら、基礎控除額は次に式で求められます

3000万円 + 600万円 x 法定相続人の数

例えば、法定相続人の数が3人なら、3000+600×3=4800万円が基礎控除額です。つまり、正味の遺産が4800万円より少なければ、相続税はかかりません。



法定相続人の数え方

法定相続人は民法のルールに従って数えます。まず亡くなった人(被相続人)に配偶者がいて存命であれば、必ず法定相続人になります。

次に被相続人に子供がいる場合、配偶者とその子供たちが法定相続人になります。下図では法定相続人の数は3人です。この場合被相続人に親や兄弟が存命でいても、法定相続人にはなりません。ただし、被相続人と前妻との間に子供がある場合は、その子供も法定相続人となります(前妻は法定相続人になりません)。

相続1

被相続人に子供がなく、親が存命である場合は、配偶者と親が法定相続人になります。下図の例では、配偶者と親Cの2人が 法定相続人です。

相続2

被相続人に子供も親もなく、兄弟姉妹がいる場合は、配偶者と兄弟姉妹が法定相続人になります。下図の例では、配偶者と姉Dの2人が法定相続人です。

相続3

このように法定相続人の数を数えたら、以下の式により基礎控除額を出しましょう。

3000万円 + 600万円 x 法定相続人の数

 

 

相続財産とはどのような財産か

相続財産とは原則として被相続人の名義であった財産です。預貯金や株式、土地・建物、自動車や宝飾品などの動産、書画骨董品なども含まれます。

また、被相続人の名義でない財産でも相続財産とみなされるものがあります。生命保険金(被相続人が加入して亡くなったら相続人に支払われるもの)がその代表例です。さらに名義預金といって配偶者や子供名義の預貯金でも実質的に被相続人の財産であると認められる(税務署が判断する)と相続財産となりますので、注意が必要です。贈与の証拠(贈与契約の証書)を残すなどして事前に対策を講じる必要があります。

被相続人が借金をしていた場合には、その負債はマイナスの相続財産となります。マイナスの相続財産とは財産の評価上、その金額が差し引かれるという意味です。場合によっては、プラスの相続財産よりもマイナスの相続財産の方が多い場合があります。このような場合、そのまま相続してしまうと借金を引き継いでしまうことから、「限定承認」という手続きを家庭裁判所に行うと、プラスの相続財産の範囲だけで借金を返してそれ以上の負債を引き継がないようにできます。相続人がもともと持っていた財産を守るための措置です。

 

相続財産の評価はどのように行われるか

相続財産の評価は複雑です。税理士など専門家に相談することをお勧めします。ただし、ざっくり把握するのであれば、預貯金はそのままの金額ですし、株式は上場株であれば時価で評価します。動産も時価です。土地は場所や地目(宅地か田畑かなど)によって異なりますが、小規模宅地等の特例という制度を活用できる条件に合えば、評価額から8割減額することができます。建物は固定資産税評価額と同じです。

また生命保険金は保険金額から相続人1人あたり500万円を控除した金額が評価額になります。被相続人に借金がある場合は、マイナスの相続財産としてその金額を差し引くことができます。また、葬儀費用も差し引くことができます。

 

相続税がかかりそうかどうかの判定

以上のことからざっくり「正味の遺産額」を出しましょう。これと基礎控除額を比較して、相続税がかかりそうかどうか、あたりをつけます。もし、相続税がかかりそう、もしくは微妙なので事前によく確認したい、という場合は、税理士など専門家に相談しましょう。

相続税に強い税理士は「税理士ドットコム」から紹介を受けることができます。税理士ドットコムは全国に対応しており無料で適正価格の税理士を紹介してくれます。相見積を取りたいなどの交渉もサポートしてくれて安心です。

相続は突然発生することもあり、慌ててしまい思わぬ損害をうけることもあります。多少不謹慎かなと思っても事前に準備しておけばいざのときも安心です。下記より一度ご相談いただくと良いでしょう。

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以上、相続税の計算シュミレーションをざっくりやる方法。相続税がかかりそうかはこうやって判定する、という話題でした。

 

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税理士を探す方法・紹介してもらう方法を整理してみた【お勧め度付き】

お金

 

確定申告の季節を迎えまして、税理士を探す方法について整理してみました。それぞれの方法について私の独断と偏見ですが「お勧め度」を評価しています。「税理士の探し方が分からない」「いい税理士の先生いないかなー」という方の参考になれば幸いです。

 

日本税理士会の検索ツール(お勧め度★)

日本税理士会が提供している登録された税理士全員(個人と税理士法人)の公式データベースです。下記のURLよりアクセスできますが、名簿の検索に過ぎないので、正直に言ってあまり役に立ちません。毎月更新しているのでニセ税理士かどうかの判断の役には立つでしょうが、自分にあった税理士を探すという意味ではちょっと使えません。

日本税理士会 税理情報検索
https://www.zeirishikensaku.jp/



クラウド会計サービスで紹介を受ける(お勧め度★★★)

クラウドのやよいの青色申告オンライン【会計ソフトfreee(フリー)】といった会計サービスを使っている、という方はこれらのサービス事業者から税理士の紹介を受けるという方法があります。各社のサービスに精通している税理士を認定パートナーのような形で登録していて、インターネット上で自分にあった税理士を検索することができます。

これらのサービスをまだ使っていないという方も、最初から税理士を探す事を目的としてユーザー登録するという手もあります。自分と税理士が同じクラウド会計サービスを使っているメリットは大きく、データのやり取りの手間が省けますし、自動仕訳機能(銀行口座の取引データなどから自動的に会計処理してくれる機能)を使えば、帳簿をつけるコスト省けますので、利用者と税理士の双方にとってメリットがあります。

クラウド会計サービスの利用がはじめて、という方は下記より詳しい情報をご検討ください。

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税理士紹介サイトで探す(お勧め度★★)

インターネット上には税理士ドットコムのような税理士紹介サイトがたくさんありますので、案件内容や住所、その他の様々な条件で全国の税理士を検索することができます。各社ともサイトは利用しやすく出来ており、自分にあった税理士を見つけやすいというメリットがあります。

その反面、各紹介サイトに登録した税理士だけしか検索できない、という面もあります。税理士紹介サイトは、仲介業なので紹介した人が税理士と契約すると、税理士が受け取った報酬の一部を一定期間サイトの運営業者に支払う仕組みになっています。このため、この契約を嫌って紹介サイトに登録しない税理士も多いです。

ですが、手っ取り早く税理士を探したい、相見積をとりたい、税理士に払う報酬を下げたい、といった利用者にとっては簡単で便利な探し方です。お問い合わせは無料ですので、下記より税理士を探してみてください。

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知り合いや銀行から紹介を受ける(お勧め度★★)

古くからあるやり方です。インターネットが普及するより前はほとんどコレでした。今でも知り合いの経営者の方からの口コミで紹介をしてもらったり、取引先の銀行から紹介してもらう、というは一般的な方法になっています。

この口コミの方法の場合、紹介する方も変な税理士を紹介できませんので、人柄や能力を理解した上で、紹介してくれるでしょう。このため信頼性の高い情報に基づいて税理士を選ぶことができます

その反面、もし紹介された税理士と相性が合わなかった場合に、他の人に変えずらい、という問題があります。紹介を受けたほうも紹介された税理士も紹介者の顔を立てる必要があり、人間関係的につらくなる場合があります。今の時代であれば、ネットを使った探し方のほうが、後々のことも考えて柔軟性が高いでしょう。



税務署や青色申告会から紹介を受ける(お勧め度★)

税務署は警察署と同じように「所轄」という考え方があり、平たく言えばこの縄張りの中で営業している税理士を把握しています。あまり知られていませんが、税務署に行って「税理士を紹介してください」とお願いすると、所轄管内の税理士を紹介してくれます。ただ、名簿をくれるくらいで、当然ですが各人の人柄や料金などの案内はありません。

青色申告会は個人事業主の団体で、各地域ごとにあって適正な申告納税ができるように様々なサポートをしています。青色申告会でも税理士の紹介をおこなっています。個人的に利用した経験がありませんが、税務署の紹介と大差ないでしょう。

 

Googleで検索して探す(お勧め度★★★)

結局のところ、ググって探すというのもお勧め度が高いです。Google検索の場合、検索している場所の近辺で開業している税理士を上位表示しますので、表示されているものについて上から順番にウェブサイトなどで確認していくと良いでしょう。特定の税目や業界などを検索のキーワードに使えば、それらに強い税理士が表示されます。

ウェブサイトには多くの場合、事務所運営の様子や得意分野、料金体系などが書かれていますので参考になりますし、「お問い合わせ」フォームがあれば、そちらから質問してみることもできます。ブログを書いている先生であれば、その人柄もある程度分かりますので、自分と考え方が合う人かどうか、実際に会う前に感触を掴むこともできます

この方法の欠点は、自分で検索して調べるので、結構手間と時間がかかるということです。本業で忙しかったり、申告期限が迫っていたりして、そんな時間無いよという場合には適さないでしょう。そのような場合は、税理士紹介サイトにあたってしまう方が良いでしょう。


おまけ:自分でやる

個人事業主の所得税の申告であれば、税理士に頼まずに自分でやる、というのでも十分に対応可能です(時間にゆとりがあれば)。自分でやってみようという方は、下記の記事を参考になさってください。ただし、消費税の納税義務もある場合や会社(法人税)となると、自分でやるというはかなり無理がありますので、税理士の先生にお願いすることをお勧めします。

【無料】個人事業主向けExcel経理ツール

以上、税理士を探す方法・紹介してもらう方法を整理してみた、という話題でした。

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【英語小話】ビジネス英会話のフレーズ。「難しい」は「difficult」ではない

英会話

 

日本語のビジネス会話ではよく「難しいです」とか「厳しいです」とかが出てきます。取引先から無理な注文をされたときなどに自分もつい言ってしまいます。

これを英語のビジネス会話で「It’s difficult」などと言うと意味が通じないでしょう。相手のネイティブスピーカーは「So what?(だから何?)」となります。なぜなら「It’s difficult」では、ただ単に「難しい」と言う意味しかなく、これを聞いた相手は「難しいからどうなの?」ということになるのです。



「難しいです」と言う場合、日本人としては難しいという意味ではなく、「出来ない」という意思表示だったり、何らかの困難や問題点など克服すべき点があると言う意図があります。だったら、それをはっきり言うのが良いです。

ただし、直接的に
I don’t think we can do it. (出来ないと思います)
とか言うのではなく、
There are many things that need to be resolved. (解決すべき点が多々あります)
とか、もし他の人と相談しなければ結論が出せないということであれば、
There are some points that we need to discuss with others.(幾つか他の人と相談させてください)
というように簡単に受けられない理由を述べるようにしたほうが良いでしょう。

ビジネス英会話ではYesかNoかはっきり意思表示するのが基本ですが、それでは角が立ってしまい相手との関係上望ましくない場合もあります。そんなときは、「難しい」ですのあとに続けて上記のような理由を述べて、検討熟慮の過程を見せた上でYesかNoかを答えると良いです。

このような様々なビジネス英会話を学ぶにはアルクのビジネス英語教材をお勧めします。ビジネスEメール、ヒアリングマラソン、もう一度英語 ビジネス シリーズ、など英語を使った仕事力をアップするための各種コースが揃っており、全く始めての方から中級程度の方まで、マイペースで勉強できます。各コースの詳しい内容は下記よりご参照ください。

 

 

以上、ビジネス英会話のフレーズにおいて「難しい」は「difficult」ではない、という話題でした。

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【英語小話】英文メールでワンランク上のビジネスマンを目指したい人の上達方法

Eメール

 

英文メールの必要性が増している

最近ではほとんどの仕事のメールを英語で書いています。いまの時代、ビジネスの世界では英文メールの読み書きスキルが必須です。特に若い世代やこれから就職する学生など、将来キャリアを積んでいこうとしている人であれば、英語力でも特に英文メールの読み書きのスキルは非常に重要です。

最近では大企業に限らず、中小企業においても海外の取引先や仕入れ先とメールでのやり取りをするというのは、普通のこととなっています。その度に翻訳サービスを利用したり、 Google 翻訳を使ったりしていては費用もかかりますし スピードの点でも全く追いつきません。

また、仕事だけでなく趣味の世界でも英文メールが苦にならなければ、様々な広がりを得ることができる時代です。学生時代に英語が苦手だった方も、少しの練習でかなり実用的な英文メールの読み書きができるようになりますので、是非このスキルを身につけましょう。

英文メールの読み書きは、英語を話したり聞き取ったりするスキルとは異なり、受験英語で英語に親しんだ人にとっては比較的ハードルが低いものですので、こちらに記載した方法を使ってぜひブラッシュアップに挑戦してみてください。



英文メール上達の3ステップ

自分の経験では英文メールの上達は次の3つのステップを経過すると良いでしょう。

(1)ステップ1【導入編】サバイバル。とりあえず必要な読み書きのテンプレートを習得する

(2)ステップ2【基礎編】ベーシック。英語以前に日本語の文章が正しく書けるようにする

(3)ステップ3【応用編】ロジカルシンキング。理論的な文章を構築できるようにする

以下でそれぞれ解説します。

 

ステップ1を乗り越える方法

ステップ1【導入編】サバイバルをまずは乗り越えます。

仕事の都合でいきなり英文メールを書いたり読んだりする必要がある人、とりあえず何とかしたい人に、この導入編を乗り越える方法をお知らせします。

サバイバルですのでとりあえず必要な読み書きのテンプレートを身につけてしまうというのが効果的です。ビジネスの現場でよく使われる表現、よくある状況などを一通り覚えて慣れてしまえば、大抵の場合においては導入期を乗り越えることができます。

そのためにはビジネス英文メールを勉強するための書籍なども出ていますが、なかなか体系的で包括的な内容を持ってるものがありません。そこでお勧めするのはアルクの通信講座【ビジネスEメール速習パック ライティングエイド】です。

こちらのアルクの講座では、「アポイントメント・スケジュール調整」「問い合わせ」「発注」「見積もり」などのよくありがちな24のビジネス事例に合わせた英文メールの読み書きを効率よく勉強できるようになっています。これを一通り抑えて、身につけてしまえば、サバイバルとしては十分でしょう。

ネイティブスピーカーによる英文メールの添削サービスや英文メール作成支援ソフトも付属しており、お得なパッケージになっています。

 

ステップ2を乗り越える方法

ステップ2【基礎編】ベーシックでは、メールそのものの質を向上させます。メールはビジネスを行うコミュニケーション手段ということになりますので、意思の疎通が必要かつ十分にできることが重要です。そういう意味では英語であれ日本語であれ、まず基本的に正しい文章を書ける力ということが必要です。逆に言うと、日本語でしっかりした文章が書けなければ英語でもしっかりした文章を書くことはできません。

ステップ1を乗り越えて、基本的な英文メールの読み書きのテンプレートが見についたのであれば、次は文章を書くことそのもののスキルを磨きましょう。そのためには文章の書き方に関する書籍で勉強するのが良いでしょう。例えば下記にあげるような書籍です。

考えてみれば、小学校以来なかなか文章の書き方そのものを習うことはありませんので、自己流で文章を書いていると思いますが、これが間違いのもとです。文章にはやはり正しい書き方があり、その方法を勉強することで、より相手に伝わる文章を書くことができるようになります。

上記の書籍はプロのライターを養成している著者が書いたものですので、とても説得力がありかつ参考になります。是非ご一読いただければと思います。

もちろん本を読んだらすぐにかける良い文章が書けるということではなく、本で学んだことを繰り返しアウトして、次第に身につけていくものです。ですので、ステップ2が終わったらステップ3に行くということではなく、ステップ2を意識しながらステップ3に進んでください。

 

ステップ3を乗り越える方法

ステップ3【応用編】ロジカルシンキングは英語に特有のロジックを学ぶということです。英語を普段から使っている人たちのものの考え方と日本語を母国語とする私たちの考え方はやはり違います。英語を普段から使っている人たちの考え方はよくロジカルシンキングと言われるような論理的な考え方です。

例えば、何か主張があればなぜそうなのかという説明を必ず行いますし、 Why-Becauseの論理のつながりや整合性を重んじています。日本語の場合はどうしてもこういうロジックを立てる考え方が難しく、時として感情の方が表に出てしまうことがあるかもしれません。

ですがこのような論理の繋がりがない文章を書いてしまうと、いくら英語をそのものが正しく使われていたとしても、言いたいことを相手に伝えることができません。ロジカルシンキングを身につけて、英語を普段から使っている人たちの考え方に合わせた文章が書けるようになるということを目指します。ロジカルシンキングについては、こちらの本が長く読まれているバイブルです。有名なので図書館などにもあるはずです。良ければ参考にどうぞ。

 

もちろんこのレベルは難易度が高いですので、そう簡単にできるものではなく、10年以上の経験を経てようやく到達するような領域になるでしょう。ですので最初からこんな難しいことをやる必要ないです。ただ、正しい勉強の先にそういう世界があるということは知っておいた方が目的意識が明確になって良いのではないかということです。

以上のように、英文メールで仕事をするビジネススキルを上達させるには、まず第一に典型的な表現の習得を目指し、次に文章そのものが上手に書けるように練習し、さらには英語を普段から使っている人たちの考え方に合わせた文章が書けるように練習する、という三段階で考える必要があります。

 

以上、英文メールでワンランク上のビジネスマンを目指したい人の上達方法、という話題でした。

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【ビジネススキル】ビジネスマンに必要なスキルを短期間で体系的に、かつ格安で身につける方法

ビジネススキル

 

ビジネススキル不足が目立つ

普段から企業でいろいろなビジネス課題を解決するお手伝いをしています。問題が起きている所へ行って、その発生原因を分析し、対策を作り、行動計画を作成して、その実行をアシストしています。

当然に問題を抱えている当事者たちと一緒に考えるということになるのですが、その際に感じることは意外と「ビジネススキルの基本が分かってない・知識として備わってない」人が多いということです。これは年齢に関係なく言えることです。

もちろん全員がそういう上昇志向を持って仕事に望んでいる訳ではなく、仕方がないのかもしれませんが、ほんの少しの勉強で周りと差別化できるのにもったいないなーと思ってしまいます。

ビジネススキル不足の原因はおそらく、(1)勉強する時間が無い、(2)疲れて長時間かけられない、(3)お金が無い、といったところでしょうか。だとすれば、スキマ時間で短時間に効率良くローコストで勉強する方法を採用すればよいということになります。

そんな方法があるのか?というと、あります。ネットスクールを利用すれば良いのです。最近ではネットスクールでMBAで勉強するようなビジネススキルを学べるものが出てきています。例えば、【グロービス学び放題】がおすすめです。



グロービズ学び放題

「グロービズ学び放題」では、思考、戦略・マーケティング、組織・リーダーシップ、会計・財務、グローバルといった分野ごとに下記のようなビジネススキルを紹介する動画が編成されており、好きなスキルを選らんで月額定額1980円から学び放題になっています。

  • MECE
  • Win-Win
  • 囚人のジレンマ
  • ロジックツリー
  • 回帰分析
  • バランススコアカード
  • PPM
  • バリューチェーン
  • マーケティングミックス
  • SWOT分析

1つの動画が10分程度で出来ており、スキマ時間でも1コマ受講できるようになっています。あまり長時間だらだら説明されても集中力が続きませんので、短時間を要点を押さえるという発想が良いです。

動画は全部で120本くらいで、いずれもビジネススキルとしては基礎知識の部類に属するものです。すべて制覇するくらいの意気込みで挑戦すると良いでしょう。


1ヶ月集中での勉強がオススメ

この「グロービズ学び放題」をどのように活用するのが良いか、というと、短期集中をおすすめします。私の場合、このような月額定額のネットスクールを利用する場合、その月の1日など開始時期に会員登録し、その月の間、集中して徹底的に利用します。そして1月分のカウントの最終日までに会員登録を解除します。

このようにすると、1か月分のコストだけしかかかりませんので、コスパが非常に良くなり、お得です。

これをやるには、あらかじめ「勉強する月」を決めて、スケジュールを押さえておくことが必要です。他の仕事との兼ね合いで時間が十分に取れないときは、最初から「勉強する月」にしません。もし予定外の仕事が入ってしまって、1ヶ月間で予定したカリキュラムを消化できなければ、また数ヵ月後に「勉強する月」を決めて、続きをトライします。大抵の月額定額サービスは入会・退会は自由ですので、時間があるときだけ入会すれば良いのです。

皆さんにもこの1ヶ月集中作戦を使って、「グロービズ学び放題」で勉強すると良いと思います。なお、記事執筆時においてまずは10日間無料トライアル!というのがあります。根性を出せば、この10日間で必要なカリキュラムを全て消化してしまう、という方法もありますね。

 

ビジネススキルは普遍的

「グロービズ学び放題」で紹介されているビジネススキルは非常に普遍的です。私の場合1995年にMBAを取得していますが、20年以上経ってもその当時勉強した内容の多くがそのまま「グロービズ学び放題」で紹介されています。もちろん、新しい考え方やフレームワークも出てきていますが、古いものが廃れるということはありません。

そういう意味では、わずかな時間とお金を投資することで得られるメリットは絶大です。今後もおそらく何年にも渡って有効なビジネススキルを身につけることができるでしょう。周りとすこしでも差をつけたいと思うなら、是非やってみましょう。

スマホでサクッと学べるビジネススキル動画学習サービス


以上、ビジネスマンに必要なスキルを短期間で体系的にかつ格安で身につける方法、という話題でした。

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【小さなビジネス応援】マップ(地図)アプリを活用した集客の方法【MEO対策】

地図アプリ

 

お店探しはマップで行う時代

店舗や事務所などお客様に来て頂くような事業形態の場合、「マップ」アプリを使った集客の重要性が増しています。ニールセンによる以下の調査の通り、スマホアプリの利用はLINEがダントツで1位ですが、2位はGoogle Mapsです。

ニールセンデータ

(出典:ニールセン)

スマホの利用者であれば大多数の方がGoogle Mapsを使って調べ物をしています(iPhoneではAppleのマップ利用者も多いでしょう)。ホームページを作ったり、チラシをポスティングしても業種によってはなかなか集客が難しい時代です。

スマホは利用者の現在地を把握していますので、マップ上で検索を行うと、検索キーワードの関連性と知名度に加えて、距離を考慮してお店を表示する仕組みになっています。同じような距離の同じようなお店でも検索順位が異なるのは、Googleの検索エンジンが利用者にとってその順番がベストと判断しているからです。

従って、Googleの検索エンジンに少しでも上位表示してもらうことが、集客の決め手となります。このことをMEO (Map Engine Optimization)といって、最近重要視されるようになってきました。



専門業者にお願いして登録するメリット

マップを使った集客は継続的に効き目があるので、コスパも高く、スマホ時代には是非行なっておきたいものですが、グーグルマイビジネスというサービスを使った手続きが少し面倒ですし、本業が忙しくてやっていられない、ということがあるでしょう。

そんなときは専門業者にお願いする方が良いです。360株式会社の【マップでアップ】がオススメです。



「マップでアップ」なら初期費用12万円のみでGoogleとAppleの両方のマップへお店を登録してくれます。顧問料や月額費用はかかりません。また、別料金がかかりますが、Googleストリートビューの撮影登録も行なってもらえます

GoogleストリートビューはGoogleマップ上で現地の様子(お店の外観)を確認できる機能で、初めて行く場所やその周辺を確認したり、「お店の前に駐車場はあるかな?」といった利用者の質問に回答してれるものでもあります。

自分も初めて行く場所の場合は、事前にストリートビューを見ることが多いです。ストリートビューはGoogleが任意に撮影した画像が使われているため、お店のオーナーとしては意にそぐわない画像になっている場合があります。多少コストをかけてもストリートビューの内容を改善する効果は大きいです。

 

360株式会社のサービスが安心な理由

「マップでアップ」次のような点でも安心です。

(1)30日間返金保証。満足できる結果が得られなければ全額が返金されます。詳細な条件はお問い合わせください。

(2)導入実績が多い。これまでに導入を行った顧客の声はこちらから参照することができます。

(3)早い者勝ち!キャンペーン中。本記事執筆時点において料金が半額の6万円になるキャンペーン中です。ただし5店限定で、「残り2店」とありますので、お急ぎください。



以上、小さなビジネス応援!マップアプリを活用した集客、という話題でした。

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