【英語小話】ビジネスで「インパクトを与えたい」ときに使う言葉

英会話

「Unfair」は相手に突き刺さる

英語をビジネスで使う場合、プレゼンだったり、交渉ごとだったりすることが多いのですが、論理的に話したとしてもなかなか通じなかったり、分かってもらえないことがあります。

このようなときはなるべくの文化の違い理解して、相手に刺さる言葉を使うようにします。これまでの経験では外国人特にアメリカ人に対してインパクトを与えたい時、あるいは「ぶちかましたい」時に使う言葉は、「Unfair」という言葉です。

「Unfair」とは文字通りフェアでない、あるいは不公平であるという意味です。なぜこれが効き目があるかと言うと、外国人特にアメリカ人はフェアであるということが文化的に非常に大事だからです。アメリカのような移民が多い国では、機会が平等に与えられて公平であるということが非常に大事です。

従って不公平または不平等というのは通常社会的に許されないことで、この言葉を使うことでかなり大きなインパクトや気持ちのとっかかりを与えることができます。

例えば、何かこちらが希望することを受け入れてもらえないような場合に、「That’s unfair」と言ってみましょう。もちろんその後に続けて、何がどうフェアでないと思うのか、その理由をしっかりと話す必要がありますが、そこの理屈がある程度通っていると相手は不公平ということに対して非常に敏感に反応してきます。

この結果、こちらの提案や希望を考え直してくれる場合があります。彼らも日本人の文化を必ずしも理解しているわけではないので、「Unfair」と言われると日本ではこれが社会的に許されないことなのかとびっくりして妥協してくれることがあります。

そういう文化的な違いをショック療法のように悪用するのがこの「Unfair」という言葉です。今まで自分で何回か使って結構うまくいっていますので、皆さんも同じような機会がありましたら是非お試しください。ただし、あくまで論理的な話の流れが前提ですし、伝家の宝刀のようなものですので、しょっちゅう「Unfair」と言っていると効き目がなくなります(笑)。ご注意ください。

 

「Destroy」の恐怖感

もう一つインパクトを与えたい時に自分が使っている言葉があります。それは「destroy」という言葉です。「destroy」とは文字通り破壊するという意味で、かなり強い言葉です。単に壊すと言うのではなく、「ぶち壊す」とか「木っ端微塵に壊す」というような恐怖感の強い言葉です。

あのトランプ大統領も2017年暮れの国連演説で 「destroy North Korea」 という表現を使っていました。これは非常に強い表現で、おそらく北朝鮮の人たちも相当ビビったことでしょう。それと関係があるかどうかわかりませんが、2018年に入って非核化交渉がかなり前進することになりました。私はこの「destroy」という言葉が非常に効き目があったのではないかと想像しています。

実際のビジネスの現場でこの「destroy」をどう使うかと言うと、これは相手の提案や状態を否定するような場合に使うと効き目があります。例えば、今あなた方がこれをしなければ会社の売り上げを「destroy」してしまうとか、顧客との関係を「destroy」してしまうとか、そういう感じでぶち壊しになると言う強い訴えに使うことができます。

これを言うと相手もびっくりして、それでは別の方法を考えなければいけないとか、何かアクションをとらなければいけないと真剣に考えてくれるようになります。このように相手の行動を促して、自分が望む方向へ向かわせる、そういう効果があります。

 

まとめ

このように英単語には辞書で見る以上の印象とか語感といったものがあって、そういうことを理解すると、実際の会話の場面やビジネスの現場において役立てることができます。英語に長い時間触れないとなかなかそういう感覚のようなものが身につきませんが、勉強を続けて是非そのような語感を養っていただければと思います。

そのような勉強にはアルクの「ヒアリングマラソン ビジネス」がおすすめです。実際に役立つ事例がいっぱいです。よろしければご検討ください。

 

【アラフィフを生きる】定年までの貯蓄として必要額はいくらか?

お金

 

ふとした疑問

先日うちの奥さんから何気なく質問されました。

「うちは定年までに結局いくら貯めれば良いの?」

私もファイナンシャルプランナーなのに思わず答えに窮しまして、

「うーん・・・ちょっと計算してみないと分からないなー」

としか言えませんでした。考えてみると結構な難問です。

どのように考えるにしろ、シミュレーションに基づいたざっくりとした見積にしかならない訳ですが、確かに一度は計算しておく必要がありそうです。



老後収支の見積方法

現在の日本人の平均寿命は80歳くらいですが、最頻値(もっとも亡くなった人が多い年齢)は90歳くらいなので、90歳まで生きるという仮定で考えます。

その他にも幾つか仮定が必要です。例えば、

  • 現在の年齢から60歳まで手取年収が3%ずつ増える
  • 60歳で退職一時金をもらう(人事部が推定している金額どおり)
  • 60歳から65歳まで嘱託社員として継続勤務する。ただし手取り年収は40%ダウン
  • 65歳から90歳まで年金を受給する(ねんきん宅配便の金額どおり。まあ、あてになりませんが)
  • 定年前後から副業を始めて収入が続く場合は、その分を加味

これらの条件が揃えば、現在から90歳までの総収入を推定することができます。

次に支出側を考えます。支出側の考え方には2つあって、ひとつは個々の費用を積算していく方法です。日々の生活費、養育費、車の買い替え、家のリフォーム、旅行、病気など、思いつくイベントを挙げて費用を推定し積算します。

ただ、今回はこの方法は使いませんでした。理由は長期間にわたるイベントを想定することが難しく(何が起きるかなんて分からない)、積算値のブレが大きくなるから、です。




支出額の見積方法

その代わりにもう一つの方法として、収入の何%くらいを支出するか(逆に言うと何%くらいを貯蓄するか)でざっくり出す方法があります。この方法のメリットは2つあって、(1)直近の収支パターンから目処を付けやすいこと、(2)一般に年をとってもそれほど収支パターンが大きく変わることは無い(長年の習慣を簡単には変えられない)前提に立てること、があります。

過去の自分の収支パターンを見れば、大体どのくらい支出し貯蓄できているかは分かるでしょう。場合によっては支出が収入を上回り貯蓄できていないかもしれませんが、そうであれば、ひとまずそのままの生活が続くと仮定してシミュレーションします。

また、65歳を過ぎると年金生活者となりますが、一般に収入のマイナスに合わせて支出が減ると言われていますので、その点も加味してシミュレーションします。支出が減るのは生活が質素になることと、医療制度など交通費や医療費など公的な支えがあるためです。

以上より、現時点から65歳までの総支出額と65歳から90歳までの総支出額を見積もります。例えば、現時点から65歳までは総収入の105%を支出する(つまり貯蓄できない)、65歳から90歳までは総収入の80%を支出する、といった具合です。もちろんもう少し細かく期間を分けても良いですし、支出割合も各家計の事情に合わせて設定すれば良いです。

 

90歳時点での金融資産を求めよう

この結果、以下の金額が出ますので、後は加算減算するだけです。

計算式

金融資産は現金預金、定期預金、株式(投信)など比較的容易にキャッシュになるものです。土地や家屋の評価額は計算に入れなくて良いでしょう(売却する前提なら別ですが)。住宅や車のローン残債がある場合には、忘れずに差し引きます。本来はさらに利息も引く必要がありますが、ややこしいので割愛しています。もし多額のローンが残っているようでしたら加えて差し引いてください。

これで計算しますと「90歳時点での金融資産」金額が出てきます。もしこれがプラスの金額であれば、ひとまずこのシミュレーションどおり生活していれば良いということです。残った金額は相続または90歳から先の老後資金と考えられるでしょう。

問題はマイナスの場合です。マイナスの場合は、「90歳までの総収入」を増やすか、「90歳までの総支出」を減らして、なんとかプラスにしないと「下流老人」の仲間入りとなってしまいます。

 

「90歳までの総支出」を減らすことも重要です。年をとったからといって急に生活パターンを変えられませんから、今のうちから少しずつ家計を引き締めることを検討する必要があるかもしれません。どうやったらこれができるのか?は一人で考えずにファイナンシャルプランナーに相談すると良いでしょう。人に聞いてしまったほうが結局効率が良いということもあります。

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まとめ

最初の質問「うちは定年までに結局いくら貯めれば良いの?」に対する答えは直接は答えずらいもので、要するに質問の真意は「このままの生活を続けて大丈夫なの?破産しないの?」ということかと思います。

上記のシミュレーションによって、90歳時点での「プラス」が推定されれば、「このままの生活で大丈夫」と言えますし、「マイナス」なら「ちょっとマズイ、対策が必要」ということになります。これが分かればひとまず良いのかなと考える次第です。

以上、定年までに必要な貯蓄額はいくらか?という話題でした。

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【ヨーロッパ旅行】タクシー配車アプリMyTaxiとTaxifyがめちゃくちゃ便利だった

Taxi

 

1週間ヨーロッパ旅行でタクシーを多用

2018年10月に一週間ほどヨーロッパ旅行に行きました。今回はウィーン、プラハそしてロンドンをまわる旅でした。今回はツアーではなく自分たちでアレンジして作った旅行で行きました。同行者の一人が少し足が不自由ということがありまして、各都市においてちょっとした移動でもタクシーを多く利用しました。

以前はタクシーは街で流しているタクシーを捕まえるか、タクシーが止まっている場所まで行って乗るということが必要だったわけですが、今回は配車アプリでMyTaxiとTaxifyの2つが利用できると事前に知っていましたので、スマホに入れて活用することにしました。

Mytaxi – The Taxi App

https://us.mytaxi.com/

Taxify – Rides at a tap of a button

https://taxify.eu/

事前に調べたところ、ウィーンとロンドンではMyTaxiが使えること、プラハではTaxifyの方が使えるということが分かっていましたので、事前にこの2つをスマホにインストールしてクレジットカード等の設定入力を行っておきました。



タクシー配車アプリを使ってみた

実際に使ってみたところ、使い方は非常に簡単で、特にウィーンとプラハでは重宝しました。基本的にはアプリを立ち上げて、現在地をまず指定して、次にどこまで行きたいのか目的地を指定、そしてCall Taxiボタンを押す、ただそれだけになります。MyTaxiもTaxifyも基本的な流れは同じです。

アプリは英語ですが、見れば分かる程度の簡単なものです。ちょっと難しかったのは、現在地や目的地の指定です。街中で詳細な住所など分かりませんし、ドイツ語やチェコ語では検索もままなりません。結局名所旧跡やホテル名など、検索しやすい場所を指定するしかありませんでした。


タクシーはすぐ来た

大抵の場合は5分から10分以内にはタクシーが実際に来ましたし、アプリの地図上でタクシー(車のアイコン)が向かっていることが分かりますので、どっちらの方角からもうすぐ来そうだとか、あと何分で着きそうだとかが常に把握することができます。

そしてアプリ上で車の車種や、車両番号、ドライバーの名前が分かりますので、車が来たらそれらを確認して自分が頼んだ車だということを確認することができます。


お支払いもカンタン便利(MyTaxi)

目的地に着きましたら、MyTaxiの場合はアプリケーションで払いたいとドライバーに伝えます(「アップ」と言えば伝わります)。するとドライバーが分かりましたということでスマホを操作します。そうしますとこちらののスマホ上でチップ確認値段の確認画面が出ますのでボタンを了承ボタンをスワイプして支払い完了となります。

チップを払いたい時は自分のスマホ上で5%, 10%または15%のチップをタップして料金に加算をすることができます。0%もできたと思いますが、自分はなんとなく5%払いました。

支払い金額については登録したメールアドレスに直ちにメールが来て、いくら払ったかが分かります。その料金は後日アプリに登録したクレジットカードから引き渡し引き落とされますので現金のやり取りがありません。

支払いが終わると、こちらのスマホでドライバーの評価(星5つで)をするようになっています。このため、ドライバーも丁寧ですしお金のぼったくりとかもありません。安心ですね。

 

お支払いもカンタン便利(Taxify)

Taxifyの場合は目的地に着いたらそれで終わりです。特に何の操作もなく登録したメールアドレスに料金のメールが来て、後日クレジットカードにチャージが来るという仕組みになっています。プラハの流しのタクシーはかなりの確率でぼったくりタクシーに出会いますので、このTaxifyを使うとそういった心配がなく、非常に便利で安心な仕組みになっていると思います。

 

ロンドンタクシー

ロンドンのタクシー事情

ロンドンについても ウィーン と同じでMyTaxiを使ってタクシーを呼ぶことができます。使い方はウィーンの時と同じでした。

ただ、ロンドンに今回行って非常に驚いたのはロンドンのタクシーが全てクレジットカード対応になっていたということです。ロンドンは2011年以来7年ぶりに行ったのですが、以前は全て現金によるやり取りでした。ところが今ではロンドンのタクシーは全てクレジットカードに対応しています。

もちろん現金でも払えるのでしょうがクレジットカードの方が簡単です。クレジットカードで払いたい旨を伝えて端末にカードを入れて暗証番号を押す。ただそれだけで決済が終了します。ロンドンの場合市内であればタクシーがいくらでも走っていますので、あえてMyTaxiのようなアプリを使う必要はないと思います。今回は一回だけちょっと郊外のまで出かけましたので、そこでMyTaxiを使って帰りのタクシーを呼びました。やはり7-8分ですぐにタクシーが来てくれてとても便利でした。

 

Uberより良い

配車アプリと言うとUberのような民間の個人がドライバーである配車サービスが思い浮かびますが、今回のように旅行者の立場では、民間人の運転する車に乗るのがちょっと不安です。

旅行の場合であれば、今回のようにタクシーの配車アプリを使うと非常に便利で色々な場所を移動するのに役に立ちます。MyTaxiとTaxifyはヨーロッパの各地で使うことができますので、ウェブサイトを確認して自分が向かう場所がサポートされているかどうか見ておくといいでしょう。もし使えるようであればMyTaxiまたはTaxifyをお勧めします。

以上、タクシー配車アプリMyTaxiとTaxifyがめちゃくちゃ便利だった、という話題でした。

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【アラフィフを生きる】定年前後になったら、自分らしい旅をしよう。<クルーズ編>

クルーズ船

 

定年後にやりたいことのナンバーワンは「夫婦で旅行」

50歳を過ぎて定年退職が見えてきますと、子供たちも独立したり、住宅ローンを完済したりして、人生のゴール感が漂ってきます。ですが、「人生100年時代」を迎えて、まだまだ若く元気という方が多いでしょう。実際リタイヤするには早すぎますし、経済的にまだリタイヤする訳にはいかない、ということもあるかと思います。

そうはいっても60歳定年退職はひとつのイベントですし、これをひとつの区切りとして何かをするというのは良いことでしょう。このとき下記のような各種調査において、常にやりたいことのナンバーワンに挙がるのは「夫婦で旅行」です。特に男性のほうにこのテンションが高いようです。奥さんに対するねぎらいの気持ちがあるのかもしれません。

老後の生活に関するアンケート(NTTコムリサーチ)
https://research.nttcoms.com/database/data/000358/

ここで問題は「どんな旅行が良いか?」ということになります。最近は海外旅行も特にめずらしくなく、若いときから家族で何度も行っています、という方も多いはず。そういった方は定番のツアーや国内旅行では飽きてしまっていて、何か変わったことを、と思うでしょう。そんな定年前後の「夫婦で旅行」にお勧めするのは「クルーズ」旅行です



「クルーズ」旅行とはどんな旅行か

クルーズ旅行とは、文字通り客船で巡る旅行のことです。最近はテレビCMでも見かけますし、シニアだけでなく幅広い世代に人気が上昇している、古くて新しい旅行の形態です。

最近のクルーズ旅行では大型の豪華客船が使われることが多く、世界中でたくさんの豪華客船が就航しています。多くの場合は、1回のクルーズで複数の港に寄港しながら、4日から2週間程度かけて周遊するようなコース設定になっています。

日本からクルーズ旅行に参加するには、日本の港から発着する船に乗るか、海外の港まで行ってそこから船に乗るか、のいずれかとなります。海外の港まで行く場合は、自分で飛行機を予約して行くか、その移動も含まれているツアーに参加するか、です。旅慣れた方であれば、自力で海外の港まで行くパターンでも良いでしょう。

船に乗ると一日の大半は船内で過ごし、コースによっては寄港地で数時間下船して観光したりします。体力的に観光地めぐり(けっこう歩かされる)がしんどかったり、体が不自由だったりしてアクティブな旅が楽しめない方、子供がまだ小さくて観光バスを使った海外ツアーが厳しいという方に好評とのことです。

 

「クルーズ」旅行がおススメな理由

このようにクルーズ旅行は従来の「ステイ」型(一箇所に留まってのんびりするタイプ)の性格と「アクティブ」型(名所旧跡やショッピングで動き回るタイプ)の性格を併せ持った折衷型と言えます。船内では「ステイ」型、寄港地で「アクティブ」型となるから、です。我が家もそうですが、家族でも趣味嗜好が違うでしょうから、みんなを満足させることができるでしょう。

それに加えて、クルーズ旅行には次のメリットがあります。

(1)意外と料金がリーズナブル。クルーズ旅行というとセレブに聞こえて、高額なイメージがありますが、最近流行のクルーズ旅行はそんなことはありません。だいたい1日あたり1人1万円くらいの料金が一般的な相場です。ここに乗船料金、食費、施設利用料、エンタメ料金などが含まれています。

もちろん、上を見ればキリが無く高額な設定(船室が豪華)もあり、またアルコール類は別料金、エンタメも内容によっては別料金、などありますが、海外へ行ってホテル・食費・その他の費用で1日1万円という訳にはいかないですから、かなりリーズナブルと言えるでしょう。

(2)飽きない工夫がいっぱい。船内でぼけーっとしていてもやること無いのでは?と思うかもしれませんが、最近のクルーズ船はエンタメ・イベントが目白押しに予定されており、また運動施設や子供の遊び場が充実、カジノやショッピング街などもあったりして、飽きることはありません。船によってはWiFiも入っていますので、ネットから隔絶されたくない方も大丈夫です。仕事もできるかもしれません(お勧めしませんが)。

(3)日本語サポートがある船もある。外国のクルーズ船の場合、通常は日本語ができるスタッフはいません。基本英語です。ですが、最近は日本での人気の高まりを受けて、日本人スタッフが乗っている船や日本人添乗員付きのクルーズも見かけるようになりました。英語が苦手で心配、という方もそのようなクルーズを探すとよいでしょう。

(4)純粋に海と港がきれい。クルーズ旅行では、そのほとんどを海と港で過ごしますが、デッキに出て眺めているだけで本当にきれいで気分もリフレッシュできます。寄港地となる港は普通の海外ツアーでは行かない(行きにくい)ような場所も多く、そういった場所を訪ねることができるのも魅力のひとつです。

船旅

クルーズ旅行の予約なら【ベストワンクルーズ】

クルーズ旅行は最近の人気の高まりで各旅行社からプランが出ていますが、私がおすすめするのはクルーズ旅行専門の【ベストワンクルーズ】です。質・量ともにナンバーワンです。たくさんの情報が掲載されていますので、まずは見てみてください。気になるクルーズ旅行がありましたら、お問い合わせ頂ければと思います。



以上、定年前後になったら、自分らしい旅をしよう、という話題でした。

 

【税理士探し】フリーランス・副業サラリーマンが税理士を選ぶ際の4つのポイント

副業

 

増加するフリーランス・副業サラリーマン

最近独立してフリーランスとして仕事を始める人や、「働き方改革」の煽りをうけて副業を始めるサラリーマンが増えてきています。下記の統計資料によると2018年には副業人口は744万人、経済規模は7.8兆円にまで達しています。

フリーランス統計

(出典:ランサーズ株式会社ウェブサイト)

こうなってくると、私もその一人ですが、周りに本業以外に副業をもっている方がちらほら出てきても不思議ではありません。



そもそも税理士が必要なのか?

副業を始めてだんだん収入が増えてくると、所得税の確定申告をどうしようか?税理士に頼んだほうが良いか?ということになります。この場合の判断基準はおおよそ次のように考えると良いでしょう。

(1)サラリーマンで勤務先を通じて年末調整しているなら、年間20万円以下の副業所得は申告不要です。納税者と税務署のお互いの手間を考えて、もうそのままで良いです、ということになっています。

ただし、この20万円というのは「所得」で「収入」ではありませんので、注意しましょう。収入から経費を引いたものが所得です。また、サラリーマンでない独立したフリーランスの場合はこの年間20万円以下ルールは関係ありません。20万円以下でも申告する必要があります。

(2)副業所得が100万円くらいまでは、税理士を頼むとペイしないでしょうから、なんとか自分で帳簿を付けて、自力で所得税の申告をするほうが良いでしょう。自分で帳簿をつけてみようという方は、下記の記事もご参照ください。

【無料】個人事業主向けExcel経理ツール

もちろん、自分でやる暇なんて無いよっ!という方は「やよいの青色申告オンライン」のようなクラウド会計ソフトなどを活用してなるべく自動的に記帳したうえで、確定申告だけ税理士の先生にお願いする、という手もあります。その場合、かかる費用は5-10万円くらいが相場です。最近は価格競争が激しいので、もっと安く済むところもあるかもしれませんが、「安かろう悪かろう」はどこでも同じですので、後々のことを考えると相場で依頼されるほうが良いです。

やっぱり税理士の先生にお願いしよう!となったら、次のようなポイントをチェックしましょう。

 

税理士選びのポイント① 年齢は関係ない

今の世の中は超高齢化社会だそうですが、税理士の世界も同じです。税理士の世界には定年退職はありませんので、80歳を越えて現役で活躍されている先生も結構います。おそらく平均年齢は50歳を越えてるのではないでしょうか。

長いお付き合いを考えると「若手」が良いとか、いやいや経験が物を言う世界だから「ベテラン」が良いとか、意見が分かれるところですが、結論としては「年齢は関係ない」ということです。若手には若手の良さ(元気・健康)がありまし、ベテランにはベテランの良さ(経験・良い意味での老獪さ)があります。なので、あまり気にしなくても良いでしょう。

また国税OB(税務署勤めを経て税理士を開業した先生)税理士のほうが税務調査対策で有利といった話もありますが、昔はそういう人脈・コネ的なこともあったようですが、現在では都市伝説となっています。

 

税理士選びのポイント② 得意分野をチェック

年齢や性別・見た目といった外形的な属性よりも、「何が得意な先生なのか?」に注目したほうが良いです。なぜなら、それが皆さんの事業の助けになる可能性があるからです。

例えば、皆さんの事業が小売なら、実務経験が長い人や中小企業診断士の資格を合わせ持っている先生が良いでしょう。従業員を数雇っているなら社会保険労務士の資格を合わせ持っている先生に労務問題を相談できます。不動産を扱っているなら、宅建士の資格を合わせ持っている先生だと心強いでしょう。

とくに資格でなくても、ITに強いとか、同じクラウド会計ソフトを取り扱っているとか、各先生には得意な点がありますので、それがあなたのニーズにマッチしているか確認すると良いです。税理士先生はあなたの事業の良き相棒・相談相手となるのです。

 

税理士選びのポイント③ 金額よりメニュー

最近は顧問料月額1,000円とかWebサイト上で格安の金額を提示している例があります。こういう例は多くの場合、入り口だけ安くてそのあと色々と金額加算されていくパターンです。

加算されるにしても、何にいくらかかるのか、メニューが表示されているところをおすすめします。以前は顧問料月額50,000円とかで、その内訳に記帳代行・試算表作成・月1回の訪問・随時問い合わせ対応などが含まれていることが多かったですが、今はこれらの内訳ごとに金額が設定されて、サービスの内容をカスタムできるところが多いです。

その方が自分のニーズにあったサービスを受けられますので良いです。記帳(帳簿をつけること)を自分でやるのであれば、そのサービスを買う必要はありません。もっとも最初は記帳の方法を指導してもらった方が良いので、そういう単発コンサルティング(無償または有償で)をメニューとして持っているような税理士が良いです。

 

理士選びのポイント④ 相性をチェック

税理士とクライアントの関係も所詮人間関係ですので、「合う・合わない」があります。仕事の進め方や考え方、または趣味嗜好が合う税理士を探しましょう

そんなことがどうやって分かるのか?というとブログです。ブログを書いている税理士先生がたくさんいますので、ブログ記事を幾つか読んでいくと、なんとなくその先生の「人となり」が分かってきます。例えば、電話問い合わせは原則お断り(メールやSNSを使った連絡のみ)、という先生がいます。もしあなたが電話派であれば、お付き合いするのがつらいでしょう。ブログを読むと実際にあって話す前にある程度のフィルターをかけることができるので、おすすめです。

ブログを書いていない先生の場合は、少なくともWebサイトなどで「プロフィール」や「運営方針」を書いていたりしますので、それを読んだりすれば多少助けになります。それさえ無い先生は今の時代の感性を持っていない可能性がありますので、はじめから避けるほうが無難でしょう。

 

「税理士ドットコム」で最適な税理士探し

以上のように税理士選びのポイントを述べましたが、実際には全国に77,000人を越える(平成30年9月末)税理士がいて、いったいどう探したら良いのか?最初のとっかかりが分からない、という方もいるでしょう。

そういった方には「税理士ドットコム」が税理士探しをサポートしてくれます。起業・新規開業の方、またはすでにフリーランスや副業で事業を行っている方を問わず、最適な税理士を紹介してくれますので、ご相談ください。



何人かの先生が紹介されたら、上記の税理士選びのポイントを参考に自分にあった人を選択されたら良いです。

以上、フリーランス・副業サラリーマンが税理士を選ぶ際の4つのポイント、という話題でした。

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【働き方改革】サラリーマンをやりつつ副業で稼ぐのがベストな選択である

 

サラリーマンは気楽な家業

2018年10月1日から9日間の予定でヨーロッパ旅行をしてきました。この間正社員で勤務している会社の仕事はしてません。有給休暇です。私が在籍している会社では新人もベテランも年間で一律24日の有給休暇が付与されます。1ヶ月の就業日数が土日を除いて22日ですので、1年のうち1ヶ月は仕事しなくて良いことになります。一方給料のほうは、年間でボーナスと合わせて18ヶ月分支給されますので、7ヶ月はただで給料をもらったことになります。何という贅沢でしょう。

働かなくてもお金がもらえる、まさに不労所得です。会社によるのでしょうが、一般的に実は会社員は恵まれています。



個人事業主・フリーランスは大変

これが個人事業主になると大変です。働かざる者食うべからず状態です。先日TBSラジオの東京ポッド許可局を聴いていたら、芸人には有給休暇なんてないし、家を買いたくても銀行がローンに応じてくれないという話しをしていましたが、それに比べるとサラリーマンは優遇されています。個人ではなく会社の信用で借金できる訳なので。

そうなると多少社畜とかブラック職場とか仕方ないのかも知れません。その分会社員の恩恵を受けている訳です。税金でも会社員はたいした節税策もなく、取られっぱなしとか言いますが、会社員の恩恵の対価という考え方も出来ます。

 

ベストなのは副業(複業)で稼ぐこと

結局のところ、一番良いと思うのは、サラリーマンでありつつ、復業で個人事業をやるパターンです。不労所得や信用という会社員のメリットを享受しながら、個人事業で税金対策も可能ですし、収益の柱が複数あることで、人生のリスクヘッジをする事が出来ます。

こういう事が出来るように準備するのが働き方改革の本当の目的です。

ところが世の中的には会社員としての贅沢に溺れてしまって、復業なんてまったく考えない、という人も多くいます。というか、大多数の方がそうでしょう。「いやー。忙しくて副業なんて無理ですよ」という話なのでしょうが、素っ裸で戦場を歩くようなものです。よく平気だなとしか思えません。

 

サラリーマンの副業の見つけ方

何でも良いので、サラリーマンであっても何かもう一つ収益の柱を立てることを考えましょう。できれば、「好きなこと」、「得意なこと」、「ニーズがあること」の3つの交わりで見つけられると良いのですが、最初からそう上手くいくわけもありません。まずは小さく始めて、この3つの交わりを目指して調整していくやり方がおすすめです。

副業の見つけ方

 

働き方改革で「余裕」を生み出す

サラリーマンとしての仕事を徹底的に「働き方改革」して、少ない労力でほどほどの成果が出る状態を作ります。120%の成果は必要ありません。90%くらいの成果で十分です。その代わり労力を100%から50%に下げましょう。この差分が「余裕」となり、私たちに復業を行う時間を与えます。ただしこのためには「いい人」をかなぐり捨てる勇気が必要です。

余裕の公式

この結果サラリーマンとしてのメリット不労所得を享受しつつ、もう1つの収益の柱を立てることができるようになります。非現実的に聞こえるかもしれませんが、もうすでにそうして暮らしている人がたくさんいます。是非あなたもその仲間になりましょう。

生産性を2倍にする方法をまとめてみた

副業探しは専門家に相談しよう

そうは言っても、何をしたら良いか分からない、どんな副業が可能なのだろう?という方は副業の紹介会社にご相談頂くことをおすすめします。こちらの【プロの副業】はライフスタイルやスキルに応じた副業を「週1」や「月1」から紹介しています。よろしければ、下記よりご参照ください。



以上、サラリーマンをやりつつ副業で稼ぐのがベストな選択である、という話題でした。

 

【所得税】災害時のおすすめの寄付先について

災害

 

平成30年は災害が多かった

平成30年は自然災害の多い年になりました。大阪北部地震、7月豪雨、台風20号・21号、北海道胆振東部地震など他にもあったと思いますが、大変な被害となりました。明日は我が身ですので、他人事とは思えません。

そうすると、我が家でも寄付をしようという話になりまして、被災地へ寄付をしています。



おすすめの寄付先

寄付をする場合、受付を行っている団体・事業者が色々あるのですが、どこに寄付したら良いだろうか?ということになります。もちろん耳慣れない怪しい団体ですと、本当に寄付されるのか分からないですから、避けたほうが無難です。

その上である程度名の通った団体でも、所得税の計算上「特定寄附金」となるような団体に寄付したほうが良いということになります。なぜなら、寄附金控除という制度を使えるからです。

「特定寄附金」にならない団体とは、例えばコンビニのレジ横に募金箱が設置されている場合がありますが、こちらに多額のお金を入れたとしても「特定寄附金」ではないことになります。

では、「特定寄附金」になるおすすめの団体はどこかというと、日本赤十字社や共同募金会(赤い羽根の)といった団体や、その被災した地方公共団体などです。これらの団体であれば、寄附金の受領証(領収書)が発行されて寄附金控除を受けることができます。我が家の場合はいつも日本赤十字社を通じて寄付しています。

募金を受け付けていればどこでも寄附金控除を受けられる訳ではありませんので、注意が必要です。


所得税の寄付金控除

所得税の計算上、「特定寄附金」を払えば、所得控除が認められます。寄附金の金額またはその年の総所得金額等の40%相当額のいずれか低い金額から2千円を引いた金額を所得からマイナスすることができます。所得が減るので、所得x税率で求める税額も減る、つまり節税効果がある、ということです。

また、払った先の団体が認定NPO法人等であると、所得控除に代えて税額控除を選ぶことも可能です。より節税効果が大きくなります。

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確定申告書の書き方

所得控除をする場合、所得税の確定申告書の用紙は簡易版のAと個人事業主向けの詳細版Bとがありますが、書く内容はどちらも同じです。

  1. 第二表の「寄附金控除」の欄に寄付先とその合計額を書く。複数の寄付先があるときは「他」で省略します
  2. 第一表の「寄附金控除」の欄に合計額を転記する。
  3. 末尾の住民税に関する事項に寄付先の種類ごとの合計額を書く。種類とは自治体、共同募金会・日本赤十字社、条例指定(認定NPO法人のこと)の3つです。

税務署へ申告書(紙)を提出する場合は、寄附金の受領証を添付用紙に添付して一緒に提出します。インターネット経由(国税電子申告)での申告の場合は、提出は不要ですが5年間保管しておく必要があります。

以上、災害時のおすすめの寄付先についてという話題でした。

関連記事は下記ご参照ください:
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【アラフィフを生きる】シニアこそ体力づくり!筋トレの始め方

筋トレ

 

 

平均寿命より健康寿命

厚生労働省のウェブサイトによると、平成22年時点で男の平均寿命は79.64年、女の平均寿命は86.39年となっています。これが最頻値でみると男が87年、女が93年となります。平均値というのは若くして亡くなった人も含んでの平均ですから、どうしても低くなってしまいます。最頻値は一番大勢の人がいるところですので、こちらのほうが多くの人に当てはまる寿命と考えたほうが良いです。

そうすると男も女も普通に90年生きます、ということになります。人生100年時代だそうですが、かなりリアルにそのとおりです。ですが、ただ長生きすればよいというものでもなく、やはり健康で長生きしたいものです。そこで「健康寿命」という考え方があります。健康で制限無く日常生活が送れる年齢です。同じ厚生労働省のデータで男が70歳、女が73歳とあります。そうしますと、男も女も20年近くなんらかの制限を受けた日常生活を送ることになります。

この20年をなんとか短くする、つまり健康寿命を伸ばして長く健康で制限の無い生活を送るにはどうしたら良いか?ということが問題です。

いろいろな方法があるのでしょうが、最も一般的なのが「体力づくり」、特に「筋トレ」でしょう。加齢により筋力が落ちてくると、代謝が落ちて太りやすいとか、関節を痛めやすいとか、姿勢が悪くなってあちこち痛いとか、ろくなことがありません。「筋トレ」はいくつになっても効果があると言われていますので、50歳を過ぎたら「筋トレ」をおススメします。

【ac-Fit】アラフォー専門パーソナルトレーニングジム



最近筋トレを始める人が多い

そういう背景があるせいか、最近スポーツジムに通い始める人が増えています。経済産業省の統計(http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result/result_1.html)を見ると2017年までの5年間で20%も増えています。なかなかの成長産業です。

実際私もジム通いを始めて1年ほどですが、確かに混雑しています。特に男女ともにシニア世代の方が多いです。平日の昼間など行くと、高齢者向けの施設かと思うほどです。

そういったシニア世代の多くがやっているのが、「筋トレ」です。自分の観察では、ウォーキングが一番人気、次に「筋トレ」と「水中ウォーキング」が人気です。私も大体この3つをやっています。



筋トレをすると健康的にスリムになれる

年をとると代謝が筋肉量が減って、代謝が落ちてきますので、太りやすく痩せにくい状態となります。簡単に言えば中年太りです。世の中的には、糖質制限のような「食べないで痩せる」とか「xxxを食べて(飲んで)痩せる」とかダイエットネタに事欠きませんが、実際はどうのでしょうか。どこか違う気がします。痩せたとしても痩せ細っては不健康で、病気の恐れが出てきてしまいます。理屈上「食べたカロリー - 消費したカロリー」がマイナスになれば痩せていくので、食べて痩せるという話も胡散臭いです。

やはり正論すぎてがっかりですが、運動して筋肉量を増やす・消費カロリーを増やす、糖質・脂質・たんぱく質のバランスの良い食事を摂る、というのが健康的で王道ということになります。なかでも筋トレは筋肉量が増えることで代謝がアップして消費カロリーが増加しますので、ウォーキングのような有酸素運動と組み合わせることで、効果があります。

ただし、筋肉は重いので、筋肉が増えると体重が増えます。したがって、体重を目標とするよりも体脂肪率や代謝を目標にした方が良いです。最近の体重計はこれらの数値を測れるので、こういったものを使いましょう。私も使っています。

 

 

ジムはシニアの居場所

下記の記事でも書きましたが、現在ジムは完全にシニアの居場所です。「ジム友」という言葉があるくらい、ジムで知り合ったおじさん(おじいさん)達が語らったりしています。

スポーツクラブ通いを長続きさせる方法
http://cinqplans.com/small-talk/20180507

人によっては「うざい」と感じるかもしれませんが、当のシニア世代にとっては悪い話ではありません。男は定年を迎えてやることがなくなると孤独になりがちです。なかなか話し相手も作りにくくなるのが現状です。

そういう意味では精神衛生を保つためにも、ジムは有効です。突然話しかけたりするのは気おくれしてしまいますが、ジムはいろいろなイベントをやっていますので、イベント参加をきっかけとして「ジム友」を作るのは良いことです。自分はまだかろうじて現役ですので、そこまで出来ていませんが、いずれ挑戦したいものです。

 

最初はパーソナルトレーニングがオススメ

ジム通いをどう始めるか?は人によるのでしょうが、「パーソナルトレーニング」から入るのが断然おススメです。要はコーチからマンツーマンの個人指導を受けるのです。私もこれから入りました。

「パーソナルトレーニング」の場合、はじめに現在の生活環境や病歴の聞き取りがあって、何を目標とするのか?といった確認をします。それでコーチから「それならこういう運動から始めましょう」と提案や注意があります。マシンの正しい使い方などもコーチが教えてくれます。

「パーソナルトレーニング」を受けると、合理的なトレーニング方法が分かるのが良いです。自分流で始めてしまうと、ただ闇雲にきつい運動をしたり、目標とかけ離れたことをやってしまい、結局続かない、というオチになりがちです。多少の費用はかかりますが、自分への投資と思って、下記のような「パーソナルトレーニング」から入ることをおススメします。

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筋トレは週2回で良い

最近は筋トレやジムに関する書籍・記事を多く目にします。それだけマーケットが拡大しているのでしょう。

そのような書籍を数冊読みましたが、おおよそ次のような方法が良いようです。

  • 筋トレは週2回くらいで良い。ただし習慣化して長く続けること。筋肉はすぐには付かないので、気長に続けること
  • 筋トレしない日は有酸素運動を。有酸素運動は週5日くらいで良い
  • 基本無理しない。体調が悪いときは運動しない。特にシニア世代はストレッチ・準備体操で体を温めることを忘れないように
  • 体を温めてから筋トレする
  • 筋トレは長い時間をかけてやる必要はない。ただし各種目10回程度でオールアウトする(上げられるかどうかギリギリの状態)ように筋肉に負荷をかける
  • 筋トレ中は筋肉に意識を集中する。意識するだけで筋肉への血流が増えて効果が高くなる
  • 筋トレをしてから有酸素運動をする順番が良い
  • トレーニング中は水分補給する(特にアミノ酸)
  • トレーニング後はプロテインなどたんぱく質を摂る
  • 長続きできるように通いやすいジムを選ぶこと

また、様々な事情のため、ジムに通えない・移動時間も惜しいという方には、東京23区だけですが、下記の出張パーソナルトレーニングというサービスもあります。

出張パーソナルトレーニング【Lyubovi】



以上、シニアこそ体力づくり!筋トレの始め方という話題でした。

 

【アラフィフを生きる】第2の人生に向けたシニアの転職就職を考える

履歴書

定年までの10年。50代の過ごし方

50歳を過ぎますと、サラリーマンの場合はいよいよ定年が見えてきます。多くの会社では60歳で定年、そのあと希望すれば65歳まで定年延長となります。定年延長といっても原則1年ごとの契約ですし、定年時の給料から少なからず減額となるのが普通です。終身雇用の名残で高齢社員は給料をもらい過ぎという面がありますので、正しく市場価値を判断された結果として、給料ダウンは仕方ない話でしょう。何も無いよりマシということです。

そういう先が見えた状態で今の会社・仕事のまま50代の10年間をぼーっと送ってしまって良いのか?という疑問があります。ましてや、最近よく言われるように「人生100年時代」ということで、65歳まで仕事したとしても、そこからさらに35年間も時間があることになります。

50歳を超えたら、この35年間の生活のための準備をする、というのがオススメな考え方です。特に経済的な面をどうやって支えるのかというと、やはりできる限り長く仕事するというのが現実的な方向性です。そうすると、50歳前後で仕事を変えて人生の第2フェーズにスイッチしていくということを考えることが必要です。



シニア世代の就職・転職

就職転職の世界では50歳オーバーは「シニア」です(最近は人手不足で55歳という説もありますが)。自分にそういう意識が無いとしても、シニアと呼ばれてしまい、選べる仕事の内容がぐっと狭くなってくるようです。転職サイトなど見てみますと、シニアでも就けそうな仕事は次のようなものになります。

  • 管理人
  • 清掃員
  • 営業・販売員
  • ドライバー
  • 軽作業

もちろん仕事に貴賤の別はないので、それぞれ立派な仕事ですが、「うーん」という感じです。確かにこれらの職種であれば、体と頭が続く限り働き続けることができるでしょう。ですが、これまでそれなりの企業の一般職社員だった人がこれらの仕事に転職するのは心理的に厳しいものがあるかもしれません。自分よりはるかに年下の上司や管理者のもとこれらの仕事を続けることができるでしょうか?

 

スキルの掛け算でエキスパートシニアを目指せ

帰り道

やはりある程度の「プライド」や「やりがい」をもって、仕事を続けていくには、特定の分野についてスキルを持ったエキスパートである必要があります。これまで大手企業で部長職でしたといっても、外へ出れば「だから何?」となってしまいます。残念ながら過去の栄光や武勇伝は「経験」として売れるものではなく、やはり売り物になる何らかのスキルが必要です。スキルがなければ市場価値にならないと考えた方が良いでしょう。

50歳を超えた方々にオススメのスキルは何か?といえば、第1には「経理」でしょう。そして第2に「IT」です。さらに第3として「英語」この3つのスキルがあれば、「スキルの掛け算効果」によってかなりレアな人材になれます。1つ1つの分野で10人に1人のスキルを持てば、3つの掛け算で1000人に1人の人材となります。そういうレア人材になれば、エキスパートシニアとしての転職も可能です。



経理職は売り手市場

あるエキスパートシニア向けの転職サイトで調べたところ、人材募集のうち約40%程度のが「経理職」でした。これが上記で第1におススメした理由です。経理の仕事はクラウドサービスやRPAによる自動化などの荒波を受けて、少なくなっているのかと思いきや、実際にはまだまま必要とされている分野です。実際に現代ビジネスにこういう記事が書かれているほどです。

日本中の会社で経理不足…実はいま「簿記3級」が驚くほど価値を持つ
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/57523

この記事にあるように、経理といってもそれほど難しいスキルではなく、簿記3級とか2級程度の知識でも十分に価値があります。これらの資格取得は容易ですので、是非挑戦しましょう。そのためには下記のようなネットスクールを活用することをおススメします。転職前準備として、比較的短期に資格取得することができます。月額980円ですので、1-2ヶ月時間をとって集中的に勉強して合格してしまう、というやり方が良いでしょう。合格したら退会してしまえばよいのです。思い立ったら即実行!です。

将来、経理職に就くために簿記3・2級の合格を目指すなら【Accountant’s library】

簿記3級は40%くらい合格するので経理職への入り口という感じですが、2級は20%前後の合格率ですので、かなり10人に1人の人材に近くなるでしょう。私も税理士試験に挑戦するまえに、3級と2級に合格していますが、わずかな勉強で合格できました。



ITはいまどきの必須スキル

pc

「経理」のスキルをすこしでも身につけたら、次は「IT」です。「文系だからITは苦手・・」とか言っている場合ではありません。今の時代に生きるのであれば、情報システムに関する知識やスキルはどうしても必要です。とはいえ、こちらもそんなに高度なエンジニアリングやプログラミングのスキルが必要という訳ではなく、Microsoft Officeの中級の使い方とかクラウドサービスの活用といった程度で十分です。

この記事を読んでいる時点でインターネットは使える訳ですし、スマホを使ってLineやメールなどをしているのであれば、さほど苦労せずともExcelやWordの中級の使い方はマスターできるでしょう。

特に経理職であれば、数字を扱いますので、Excelのスキルが重要です。Excelの場合、データ入力やシートの操作、グラフの作成などができれば初級です。関数の扱い、特にvlookup関数のようなデータ集計で使うものを理解して、ピボット分析ができるようになれば中級となります。このくらいができるようになれば、十分に10人に1人の存在になれます。上級はマクロやVBAなどのプログラミングですが、ここまでは必要ありません。

中級レベルに達するには書籍による独学で大丈夫です。下記のような本を見ながら、自分でいろいろデータ集計してみて、数をこなして体で覚えるのが一番です。

英語力を磨こう

toeic

経理のスキルとITのスキルが身についたら、次は「英語」です。おそらく英語がこの中では一番ハードルが高く、きつく感じるかもしれません。ですが、よく考えてみればほとんどの方は中学生のころから英語を勉強してきていますし、仕事のための英語という意味ではまず「読み書き」が重要ですから、それほど及び腰になる必要はありません。

TOEICのスコアでいえば、その分布から見て、おそらく750点くらい取れれば、10人に1人の人材になるようです。自分の場合、遠い昔ですが初めて受験したときは700点そこそこだったように思います。その後真面目に勉強しまして、2年くらいで800点を超えたと記憶しています。その後留学のためにTOEFLに転向しまして610点くらいになりましたので、TOEIC換算で900点超えとなりました。

この手の英語の試験はコツがありますので、とにかく数多く問題にあたって、コツを習得すればスコアは伸びます。勉強の教材としてオススメするのは、アルクのTOEIC(R)テスト対策講座です。

英語教材の世界は色々なものが出ては消えていきますが、アルクは昔からある英語勉強界の老舗で、それゆえに信用があります。長く生き残っているのは内容が良いから、です。経理やITと違って、英語はある程度我慢強く勉強しないと成果が出ない性質があります。したがって「飽き」が一番怖いです。アルクの教材を使ったり、そのほかにも映画やYouTubeなど世の中にある英語環境をフル活用して、じっくり上達しましょう。


以上、50歳オーバーの方に向けて、第2の人生に向けたシニアの転職就職を考える、という話題でした。こちらの記事で取り上げたように、人より少し差別化された10人に1人くらいのスキルを獲得し、それらを2つ3つ掛け算することで、1000人に1人とか10000人に1人とかの人材になることが、より充実した第2の人生にする処方箋です。参考になれば幸いです。

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【アラフィフを生きる】シニア世代の万が一に備える保険の考え方

シニア農園

50歳を過ぎると健康についての不安が倍増するものです。40代まで大して気にしてこなかった人でも自分や周りが病気になったりして、落ち着かなくなるものです。多くの人は若い頃に加入した生命保険や医療保険があるのですが、これを継続すべきかどうか見直すべきかがポイントです。

 

保険の見直しの必要性

保険の必要性というのは、年齢や家族構成または職業によっても大きく変わり、ひとりひとり答えが違うものです。ただ、よくあるのが保険のかけすぎです。どうしても様々な不安がありますので、保険を多くかけすぎてしまうということがあります。一般に若く子供が小さいうちは手厚い保険が必要ですが、子供も大きくなり定年に近い年代になると、そこまで高額な保険も必要ではなくなります

なぜなら公的な健康保険の高額療養費制度(月の支払いが一定額を超えると超える分が返金される)があるので、自分と配偶者の生活保障だけならなんとかなる場合も多いからです。

これこそが見直しのポイントです。必要かつ十分な保険に入っているかどうか点検をして、適切な保険に入り直しましょうというのが保険の見直しです。



ベストな方法はファイナンシャルプランナーへの相談

保険の見直しはライフプランを作成して必要な保障があるかどうか、年金やその他の収入を考慮して計算するということになります。これを実際に行うには、それなりの知識と手間が必要となりますので、ファイナンシャルプランナーに依頼していただくのがベストなの方法と思います。下記の【保険ニュース】では、ファイナンシャルプランナーによる無料相談を受けることができます。無料相談のあとアンケートに回答されるだけでプレゼントを受け取れる特典もありお得です。しつこい営業もありませんので、一度見直してみようかな、という方はお気軽にご相談ください。



まず保険に詳しくなりたい場合

ライフプランというよりも保険のことだけ知りたい、ということであれば、保険の見直しを専門に出かけている業者がありますので、そういったところに相談に行っても良いでしょう。皆さんの街でも見かけると思います。

ただし、これらの業者は保険の販売によるキックバックが収入源ですので、中にはキックバックを目当てにまた不必要な保険を勧めてくる場合もあるそうです。従って、まず最初に保険会社から資料を集めて、保険に関する知識を貯めつつ、比較検討してみるという方法がおススメです。そのうえで、上記のようなファイナンシャルプランナーの相談を活用すればより効果的です。

あるいは、下記の書籍などでも勉強できます。

 

病歴告知の必要がない保険について

最近テレビやラジオでシニア世代に向けて、病歴などについての告知の必要がない、または病歴があっても入れる保険の宣伝を見かけます。これらは無選択型終身保険や、引受基準緩和型・限定告知型の保険といって、保険会社が最近開発に力を入れている商品です。

なぜ、力を入れているかというと、彼らにとって「おいしいから」です。これらの保険は一般に入りやすくもらい難いという性質がありますので、注意が必要です。シニア世代や病歴がある人はこれまで保険会社が契約を断っていた人達です。こういった人たちを新しい市場として開発するために作った商品ですので、どちらかと言うと保険会社にとっておいしい商品と言うことになっています。

シニア世代に限らず生命保険や特に医療保険の加入を検討する時は、その選択肢に共済保険や全労済の保険といった選択肢を考えることをお勧めします。これらの保険は比較的掛金も安く、保険金も低いのですが、シニア世代にとって必要十分である可能性が高いです。すでに、民間の保険会社の医療保険に加入していて、その保障にプラスアルファを加える、という意味ではぴったりな商品ですので検討されると良いと思います。



 

シニア向けの様々な保険

さらに最近出てきている保険商品として、自分のお葬式の費用だけ捻出できれば良いというものがあります。これを葬儀保険と呼んでおり、各社から商品が出ています。葬儀保険は葬儀費用の準備金に特化した保険で、保険金額が少額、保険期間が1年(損害保険分野については2年)以内という特徴があります。自分のお葬式の費用を子供の負担にさせないための積立のような位置づけになっています。

また、介護保険は公的な介護保険制度とは異なり、民間の保険ですが、一定の介護が必要となった場合に支払われる保険です。公的な介護サービスを受ける場合でも、それなりに持ち出しのお金が必要となりますので、そういった原資に充てることを意図した保険になっています。今後高齢化社会を迎えて、自らの介護をどのように金銭的に支えるのかは重要なテーマですね。

以上、シニア世代の万が一に備える保険の考え方という話題でした。